業種別コーポレートサイトの整備状況調査【2020年6~7月】結果レポートを作成しました

秀和システム「図解入門業界研究」シリーズで人気業界を探る

秀和システム「図解入門業界研究」 分類する
  1. 「図解入門業界研究」の出版動向を業種分類に当てはめる
  2. 日経NEEDS 業種分類のあらまし
  3. 資源・エネルギー
    1. 鉱業・エネルギー開発
    2. 電力・ガス
  4. 素材
    1. 紡績・繊維
    2. 製紙・紙製品
    3. 化学・化成品
    4. ゴム・ゴム製品
    5. 窯業・土石製品
    6. 製鉄・金属製品
    7. 産業用資材
  5. 機械・エレクトロニクス
    1. 産業用装置・重電設備
    2. 製造用機械・電気機械
    3. 業務用機械器具
    4. 情報機器・通信機器
    5. 総合電機
    6. 家庭用電気機器
    7. 半導体・電子部品
  6. 輸送機器
    1. 自動車
    2. 自動車部品
    3. 造船
    4. 輸送用機械
  7. 食品
    1. 食品製造
    2. 飲料・たばこ・嗜好品
  8. 生活
    1. 衣料品・服飾品
    2. 日用品・生活用品
    3. 趣味・娯楽用品
  9. 医療医薬・バイオ
    1. バイオ・医薬品関連
    2. 医療・ヘルスケア・介護
  10. 建設・不動産
    1. 建設・土木
    2. 建設資材・設備
    3. 不動産・住宅
  11. 商社・卸売
    1. 総合商社
    2. 繊維・化学・製紙卸
    3. 建材・電気機械・金属卸
    4. 医薬品・医療品卸
    5. 食品卸
    6. 生活関連用品卸
  12. 小売
    1. 総合小売・食料品小売
    2. 衣料品・服飾品小売
    3. 専門店・ドラッグストア
    4. 家電小売
    5. 自動車小売
    6. 通信販売
  13. 外食・飲食サービス
    1. 飲食店
    2. 弁当・デリバリー
  14. 金融
    1. 銀行
    2. 証券
    3. 保険
    4. 消費者・事業者金融
    5. リース・レンタル
    6. 投資
    7. 不動産投資信託
    8. 取引所・証券代行
  15. 物流・運輸
    1. 倉庫・物流
    2. 陸運
    3. 海運
    4. 空運
  16. 情報・通信・広告
    1. マスメディア
    2. 通信サービス
    3. 広告
    4. コンテンツ制作・配信
    5. インターネットサイト運営
    6. システム・ソフトウエア
  17. サービス
    1. レジャー・レジャー施設
    2. 生活関連サービス
    3. 教育
    4. 人材紹介・人材派遣
    5. 企業向け専門サービス
    6. 旅行・ホテル

「図解入門業界研究」の出版動向を業種分類に当てはめる

書店で見かける「図解入門業界研究」シリーズ。これだけ冊数があると、どれくらいの業界を網羅しているのか、はたまた、出版社のマーケティング戦略により、人気業種がどれくらい絞り込まれているのか気になるところ。

入念な企画プロセスを経て、一冊の書籍として出版されるゆえ、就活や転職のためのの企業分析、ビジネスや投資のための業界分析に取り組みやすい & 現時点の日本で人気がある業種が選定されている、という仮説が立てられる。

実際に、現在出版されている、秀和システム「図解入門業界研究」シリーズを、日経NEEDS業種分類にマッピングすることで、人気業種、企画の立てやすい業界、広く世の中に「業界」として認知されている度合い、カバーされていない狙い目の業界をあぶりだしていきたい。

日経NEEDS 業種分類のあらまし

日本経済新聞社による500超の業種区分。日経テレコンにて、2014年以降、検索キーとしても活用できる。

「日経 NEEDS 業種」は日経独自の新しい業種分類体系で、500 を超える業種で企業をきめ細かく分類しています。様々な分野で事業展開する企業も念頭に、一つの企業に複数の業種を割り当てている点が特長です。

「日経NEEDS業種コード」で検索可能に – 日本経済新聞

15の大分類の下に、68の中分類が構成されている。

  • 資源・エネルギー
  • 素材
  • 機械・エレクトロニクス
  • 輸送機器
  • 食品
  • 生活
  • 医療医薬・バイオ
  • 建設・不動産
  • 商社・卸売
  • 小売
  • 外食・飲食サービス
  • 金融
  • 物流・運輸
  • 情報・通信・広告
  • サービス

資源・エネルギー

鉱業・エネルギー開発

主な企業:ENEOSホールディングス、出光興産、コスモエネルギーホールディングス

外資撤退により、日本市場は大きく3つの企業グループに分けられた。このほか、資源開発・鉱業の領域を含めると、国際石油開発帝石、石油資源開発という企業もある

電力・ガス

主な企業:東京ガス、中部電力、関西電力、大阪ガス、東邦ガス、中国電力、東京電力ホールディングス

東日本大震災をきっかけに大きな変動を経験した業界。送配電分離、電力小売自由化、太陽光発電など、エネルギー供給の事業は多用的なサービス業に転換を図っている

素材

紡績・繊維

製紙・紙製品

化学・化成品

主な企業:信越化学工業、日本ペイントホールディングス、旭化成、三菱ケミカルホールディングス、日産化学、大陽日酸

GDP比では自動車業界に肩を並べるほど大きな産業。総合化学、ファインケミカル、樹脂、工業用ガスなど、多用な製品群を取り扱っている

第6版まで版が重ねられている

ゴム・ゴム製品

窯業・土石製品

製鉄・金属製品

主な企業:日本製鉄、住友金属鉱山、ミネベアミツミ、ミスミグループ本社、日立金属、JFEホールディングス

中国勢の台頭や米中貿易戦争・保護主義の先鋭化で海外市場は波乱ばかり。激動の時代を迎えた鉄鋼業界は国内外を問わず再編が進み、競争が激化している

産業用資材

機械・エレクトロニクス

工作機械やロボット、プラント、精密機器など、日本が世界に誇るものづくりを主導するのが機械業界。景気動向に重大な影響を与える業界で、近年はIoTや人工知能(AI)の活用が注目されつつある。変革期に突入した業界の最新トピックから、主要メーカーの戦略、課題までがわかる。

政府主導から民間による宇宙ビジネスへ。日本の宇宙ビジネスの市場規模、ロケットや人工衛星の基礎知識、宇宙強国を目指す中国の宇宙ビジネス、ベンチャー企業のユニークな取り組みがわかる

産業用装置・重電設備

製造用機械・電気機械

業務用機械器具

情報機器・通信機器

総合電機

家庭用電気機器

半導体・電子部品

半導体

主な企業:ルネサスエレクトロニクス、ローム、SUMCO、日本電気硝子、トクヤマ、サンケン電気、ジャパンディスプレイ、三益半導体工業、RS Technologies

半導体はコンピュータはもとより、家電、自動車、ロボットにいたるまで電気製品のほとんどすべてに使われている。半導体産業は技術立国日本の象徴であるとまでいわれましたが、新興国の参入によりいまでは競争力を大きく落としている。国内メーカーの生き残りをかけた戦略などがわかる

電子部品

主な企業:日本電産、キーエンス、オムロン、村田製作所、TDK、イビデン、日東電工、ヒロセ電機、太陽誘電、アルプスアルパイン

テレビ、スマホ、自動車など私たちの身の回りにある電子機器は、さまざまな電子部品で構成されている。日本の電子部品企業は、ニッチトップのものが多く、あまり目立たないが数多くの分野で世界一位となっている

輸送機器

自動車

主な企業:トヨタ自動車、ホンダ、スズキ、豊田自動織機、日産自動車、SUBARU、いすゞ自動車

低価格小型車や自動運転技術などを巡って新たな競争が激化。電気自動車や燃料電池車の出現により、産業自体にも変化がおき、製品技術も転換期にさしかかっている。CASEの時代、国内外主要メーカーの動向、エコカーの新技術、業界再編と技術提供の動向、新興国市場の現状がわかる

自動車部品

造船

輸送用機械

食品

食品業界を取り巻く環境は、人口の減少や少子高齢化により激変を続けている。時代にあった新たな付加価値を見つけ出すことが鍵になる。

食品製造

農業

従来の家族型経営による農業から企業化へ変革しようとしている。農業従事者が高齢化し、持続的な発展が難しくなったことが原因である。農業の最新動向と経営の仕組み、今後取り組むべき課題などが取り上げられている。農と食の安全と技術革新、六次産業化と農商工連携事例、主要農産物の生産実態と動向、農機具と農業用資材の市場、農村活性化などがわかる

漁業

主な企業:日本水産、マルハニチロ、理研ビタミン、理研ビタミン、はごろもフーズ、極洋

以前は世界一の生産量を誇った日本の漁業は行き詰まり、衰退業種のひとつとなっている。一方、日本以外の国では漁業は成長産業となっている。このような差がついてしまった理由を、日本の漁業の歴史、水産業の現状、70年ぶりの漁業法の改正、国際的な漁獲規制などからみる。

飲料・たばこ・嗜好品

生活

衣料品・服飾品

主な企業:ファーストリテイリング、ワールド、オンワードホールディングス、ヨンドシーホールディングス、TSIホールディングス、ハニーズホールディングス

この数年、百貨店は売上を落とし、アパレルメーカーの経営も厳しくなっている。アパレル業界の基礎知識から仕事や流通構造、求められる人材像、業界が直面する課題や最新情報がわかる。M&A、シェアビジネス、越境EC、最新のテクノロジー、アスレジャーなどがわかる。

ファッションはコミュニケーション。社会と密接なつながりを持つファションは、社会と共に変わる。最新のトレンドやブランド戦略、アパレルや化粧品・美容など、関連する業界の最新動向がわかる

日用品・生活用品

化粧品・スキンケア

主な企業:花王、資生堂、富士フイルムホールディングス、コーセー、ポーラ・オルビスホールディングス

基礎化粧品やメイクアップ化粧品を扱う。肌を気にする基礎化粧品は日本の文化で、欧米にはない。日本発で、インバウンド消費などで見られるように、アジアで急速にこの領域が浸透している

第5版まで版が重ねられている

趣味・娯楽用品

医療医薬・バイオ

バイオ・医薬品関連

主な企業:中外製薬、第一三共、武田薬品工業、アステラス製薬、大塚ホールディングス、エーザイ、塩野義製薬、シスメックス

大手製薬会社、創薬ベンチャー、ジェネリック医薬品と業界は大きなうねりの中にある。薬事法など法律と規制も影響も大きい

医療・ヘルスケア・介護

主な企業:HOYA、メニコン、パラマウントベッドホールディングス、フランスベッドホールディングス、日本ケアサプライ

急速な高齢化が進む日本社会。医療と介護の一体化改革の必要性が声高に叫ばれている。診療報酬改訂と医療計画の方向性、地域医療ビジョンと病院の役割、新制度の専門医認定と病院の診療科目などがわかる

2015年度の国民医療費は41兆5000億円となり13年連続で過去最高となった。膨張しつづける医療費の抑制は国家的な課題である。こうした背景から健康への関心が高まり健康ビジネスのチャンスが生まれている。躍進する健康ビジネス市場のトレンドと関連企業の動向、産業構造、官民連携の実際と制度の課題、業界の展望と未来像、代表的企業の取り組みがわかる

建設・不動産

建設・土木

主な企業:大成建設、大林組、清水建設、鹿島、長谷工コーポレーション、戸田建設、前田建設工業、安藤ハザマ、熊谷組

東日本大震災の復興や2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催準備などで業績が急回復している。資材価格の高騰や人手不足など新たな問題が生じている新しい法律や制度の変更、新技術の開発による変化などがわかる

主な企業:ショーボンドホールディングス、東建コーポレーション、ライト工業、新日本建設、NIPPO、前田道路

東日本大震災の復興需要や高度成長期に建設されたインフラの更新需要などにより、業界全体の景気は上昇傾向にある。その一方で、高齢化や技能承継などのヒトの面で課題を抱えている。新しい法律の制定や制度の変更、新技術の開発などがわかる

主な企業:メタウォーター、月島機械

国連によると安全な飲料水にアクセスできない人は世界で8億人もいると報告されている。世界で水不足が起こっているのはなぜか? 水ビジネスの現状と動向、課題、世界を取り巻く水危機、水ビジネスの過去と現在、主要な水関連企業の世界戦略、最新水処理技術の仕組みがわかる

建設資材・設備

主な企業:TOTO、LIXILグループ、東リ、永大産業、アイカ工業

東日本大震災や少子高齢化の影響、急増するリフォーム需要、グローバル化の波などにより大きく揺れ動く業界。インテリアトレンドが生まれる背景、メーカーや問屋、販売店の仕組みがわかる

不動産・住宅

主な企業:三菱地所、三井不動産、大和ハウス工業、積水ハウス、住友不動産、積水化学工業、大東建託、ヒューリック

大企業による系列化が一段と進んでいる中で、業界の大半を占める中小・零細企業は生き残り競争が激化している。大手デベロッパーの戦略、将来動向などがわかる

日本の住宅は寿命が短く、耐震性の問題や欠陥住宅などの問題を抱えている。少子高齢化の進む日本社会と住宅業界の関係、設計や工務店といった業者の役割、法規制、住宅の長寿命化やIoT住宅など最新技術がわかる

商社・卸売

総合商社

主な企業:伊藤忠商事、三菱商事、三井物産、住友商事、豊田通商、丸紅、双日、兼松

総合商社は日本独特の業態。輸出入などの貿易業務、マーチャントバンク機能、情報ビジネス。最近は資源・エネルギー権益のや事業投資・系列企業の完全子会社化の動向が注目されている

繊維・化学・製紙卸

建材・電気機械・金属卸

医薬品・医療品卸

食品卸

生活関連用品卸

小売

主な企業:セブン&アイ・ホールディングス、イオン、ニトリホールディングス、ファミリーマート、パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス

百貨店業界の再編、成長の鈍化が目立ってきたコンビニ業界、アマゾンエフェクトの行方など、目が離せない

総合小売・食料品小売

コンビニエンスストア

主な企業:セブン&アイ・ホールディングス、ファミリーマート、ローソン、ミニストップ、ポプラ、スリーエフ

少子高齢化や深夜営業を行うスーパーの増加といった変化に直面し、業界再編が本格化している。大手コンビニチェーンの経営戦略、商品開発・客層開拓、経営統合などがわかる

衣料品・服飾品小売

専門店・ドラッグストア

調剤薬局

主な企業:アインホールディングス、日本調剤、クオールホールディングス、メディカルシステムネットワーク、メディカル一光グループ

処方箋にもとづく調剤中心の業務から、調剤・在宅医療・介護・疾病予防や日常の健康管理へと幅広いサービスの展開へ。薬機法改正が及ぼす薬局事業への影響がわかる

家電小売

主な企業:光通信、ヤマダ電機、ケーズホールディングス、ビックカメラ、ノジマ、エディオン

主要7社の合計で5兆円の売上規模を誇る。家電だけでなく、玩具、医薬品、化粧品、住宅リフォームなど幅広い分野に商材の幅を拡大中

自動車小売

通信販売

外食・飲食サービス

飲食店

主な企業:日本マクドナルドホールディングス、ゼンショーホールディングス、すかいらーくホールディングス、スシローグローバルホールディングス、壱番屋、吉野家ホールディングス

少子高齢化や女性の社会進出、生活様式の多様化、訪日外国人の急増、インバウンドなど、日本の外食業界は大きな変化の渦に巻き込まれている。外食や中食の歴史から最新トピッ、店舗経営の仕組みと収益構造、大手外食企業の動向、業界全体を見渡した課題と展望までを多角的に分析

弁当・デリバリー

金融

主な企業:三菱UFJフィナンシャル・グループ、野村ホールディングス、日本郵政、東京海上ホールディングス、GMOペイメントゲートウェイ、オリックス

銀行・証券・保険・ノンバンク各業態、フィンテック、地域金融機関の再編統合がわかる

銀行

主な企業:三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、ゆうちょ銀行、みずほフィナンシャルグループ、りそなホールディングス

バブル崩壊後の1990年代の不良債権処理、2008年のリーマン・ショックという金融危機を乗り越え、おおむね経営が健全化してきた。しかし、マイナス金利が続き、特に地方銀行の体力を徐々に奪っているという声も聞こえてくる。日本型金融の終焉や金融とITを融合した「フィンテック」などがわかる

証券

主な企業:野村ホールディングス、大和証券グループ本社、SBIホールディングス、松井証券、GMOフィナンシャルホールディングス、岡三証券グループ

最近のトレンドは「個人型確定拠出年金」のような個人を対象としたリスクの低い商品、AI技術を使った新しい金融商品。

保険

主な企業:東京海上ホールディングス、MS&ADインシュアランスグループホールディングス、第一生命ホールディングス、SOMPOホールディングス

日本の生命保険の加入率は80%を越え、世界の生命保険市場の13.6%を占める保険大国となっている。しかし少子高齢化から国内市場が縮小し、保険会社は生き残りをかけて海外に市場を求めている。海外での大型買収、インシュアテックの胎動、小額短期保険といった新しい保険ビジネスがわかる

消費者・事業者金融

主な企業:GMOペイメントゲートウェイ、アコム、全国保証、クレディセゾン、イオンフィナンシャルサービス、オリエントコーポレーション、アイフル

クレジットカードは誕生して半世紀以上が経ち、現在日本の個人消費手段の六分の一を占めている。クレジットカード、信販、消費者金融の三業態が取り上げられている。電子マネーの普及、スマホ決済、信販大手ランキング、消費者金融大手ランキングなど最新情報が満載

リース・レンタル

投資

不動産投資信託

取引所・証券代行

物流・運輸

主な企業:JR東海、SGホールディングス、ヤマトホールディングス、ANAホールディングス、日本通運、上組、日本郵船

荷主企業のグローバル化を反映して国際輸送に関する海上輸送や航空輸送への参入が増加中。グローバル・IT化時代を迎えて激変する運輸業界。インバウンドをめぐる動向、貨物運送・海運・航空旅客輸送の動向、最新輸送技術がわかる

倉庫・物流

主な企業:日本通運、日立物流、三菱倉庫、丸和運輸機関、住友倉庫、SBSホールディングス

物流とロジスティクスの本質、人材不足・人材定着の秘策とは。物流スタートアップ企業の現状、法規制を巡る当局との関係がわかる

陸運

主な企業:JR東海、JR東日本、JR西日本、小田急電鉄、近鉄グループホールディングス、阪急阪神ホールディングス、東急、京王電鉄、東武鉄道

日本の鉄道技術は、東海道新幹線の成功や、安全性の高さ、運行時間の正確性などでわかるように世界最高水準を誇っている。

海運

空運

主な企業:ANAホールディングス、日本航空、日本空港ビルデング、近鉄エクスプレス、日新、JALUX

2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催を見据え、日本は空港機能強化の動きが活発になっている。世界ではフラッグキャリアや三大アライアンスの間で競争が激化し、エアライン勢力図が日々変貌している。日本の航空会社と空港、世界各国の航空連合、最新旅客機と航空サービス、顔認証などの最新システムがわかる

情報・通信・広告

マスメディア

主な企業:日本テレビホールディングス、東京放送ホールディングス、フジ・メディア・ホールディングス、テレビ朝日ホールディングス、スカパーJSATホールディングス

テレビ・スマホ・PCどのデバイスからでも視聴できる安い定額動画配信サービスがユーザー数を伸ばしている。テレビ放送は、こうした定額動画配信サービスと視聴者のコンテンツ消費時間を奪い合う時代になった。放送業界の市場構造や収益源から放送デジタル化の現状、映像コンテンツ業界、情報メディア業界がわかる

通信サービス

主な企業:ソフトバンクグループ、NTT、NTTドコモ、KDDI、GMOインターネット、インターネットイニシアティブ、アルテリア・ネットワークス

NTT東西の光コラボレーション、躍進著しい仮想移動体通信事業者(MVNO)、FinTech、ブロックチェーンなど新たなトレンドが次々に生まれている。スマホを取り巻く新技術やネットビジネスの最新状況もわかる

広告

主な企業:電通グループ、サイバーエージェント、博報堂DYホールディングス、デジタルガレージ、バリューコマース、

近年、人々の生活が慌ただしくなり、メディアとの接触が細切れになり、広告が効きにくくなってきた。ネット告のトレンド、業界の仕組みと利益の源泉、業界を取り巻く関連会社の実態がわかる

コンテンツ制作・配信

主な企業:ネクソン、バンダイナムコホールディングス、スクウェア・エニックス・ホールディングス、東宝、カプコン、コナミホールディングス、コーエーテクモホールディングス

映画や音楽、アニメ、ゲーム、ウェブなど、コンテンツ業界は多様な産業の複合体である。法整備からクールジャパン戦略など、国の基本方針として業界促進策が打ち出されている。ものづくりに代わる新たなリーディング産業として大きな期待を集めている。モバイルやウェブ・コンテンツの展開など、多様化する業界の現在がわかる

レンタルビデオの出現、DVDの普及、インターネットによる配信サービスなど映画鑑賞のスタイルは時々刻々と進化している。映画館は3Dや4Dといった家庭ではできない映画鑑賞のスタイルを開発している。デジタル新時代の映画産業と仕事内容、求められる人材、急成長するアニメ市場、資金調達までがわかる

主な企業:エイベックス、フェイス、USEN-NEXT HOLDINGS、エムティーアイ、オリコン

すべてのモノがインターネットにつながり、そのビッグデータをAI(人工知能)が分析する時代に直面する音楽業界がどのような進化、イノベーションをするかが試されている。配信時代のビジネスモデルや著作権ビジネスのトレンド、求められている業界人のスキルなどがわかる

アニメ映画の空前のヒット、IT化の進展、中国アニメ制作会社の台頭、クラウドファンディングなど、業界は大きく変化しつつある。一方、アニメーターの低収入、人材育成など、業界の持つ構造的な課題は据え置かれたまま。実際の仕事内容から、市場規模や収益構造、資金調達や海外展開などがわかる

インターネットサイト運営

主な企業:エムスリー、Zホールディングス、楽天、LINE、MonotaRO、ZOZO、メルカリ、カカクコム、弁護士ドットコム、マネーフォワード、アスクル

ソーシャルメディア、スマートフォン、電子書籍、LTE、ビッグデータなどインターネット業界は進化し続けている。代表的企業から学ぶビジネスモデル、ソーシャルメディアの現状、インターネットの進化によって可能になったビッグデータ、モバイル市場の展望までがわかる

システム・ソフトウエア

サービス

レジャー・レジャー施設

2020年の東京オリンピック(延期になった)を控え、スポーツビジネス業界が活気づいている。高度成長期の流れに乗っていればよかった前回の東京オリンピックとは異なり、現代ではビジネス感覚に基づいた戦略と戦術が不可欠である。スポーツビジネスの歴史や成功例、現状、課題、将来性などのエピソードがわかる

生活関連サービス

急速に少子高齢化が進む日本社会において、福祉は従来の共同体の相互扶助から市場化する方向に舵を切り始めている。「福祉」が「ビジネス」として語られる時代になった。福祉事業のリスクと収益性、周辺ビジネスの市場と動向、障害・保育・介護福祉の現状、改正社会福祉法のポイント、福祉関係の諸資格がわかる

日本のペット関連市場は約1兆5000億円規模と推定される。ペットの「衣食住」から「お別れ」までのフルサービスが提供されている。市場の仕組み、業種や資格、開業方法、ペット関連企業の動向、業界の仕組みと問題点、業界を支える主要プレイヤー、関連ビジネスの市場動向がわかる

急速な高齢化の進展に合わせて、医療と介護の一体化改革が進められている。団塊世代のすべてが75歳以上になる2025年モデルで医療と病院はどうかわるのか、診療報酬改訂と医療計画の方向性はどうなるのか、地域医療ビジョンと病院の役割、新制度の専門医認定と病院の診療科目などがわかる

老人ホーム・介護サービス

主な企業:ニチイ学館、アンビスホールディングス、ツクイ

介護保険制度は、サービスが定着する一方で財源問題などの課題が山積み。介護・福祉分野は、日本政府の後押しもあり注目の産業である

保育・幼児向けサービス

主な企業:JPホールディングス、幼児活動研究会、ライクキッズ、Kids Smile Holdings、グローバルキッズCOMPANY、global bridge HOLDINGS

子育て支援新制度が発表される一方で、「保育園落ちた日本死ね!」というブログが話題になったように、待機児童問題と保育士の待遇問題も一向に改善されない状態が続いている。保育業界は混とんとした環境の真っただ中にある。保育サービス経営の基本、新制度の詳細や業界の現状と課題などがわかる。

ブライダル関連サービス

主な企業:IBJ、藤田観光、アイ・ケイ・ケイ、ツカダ・グローバルホールディング、東京会館、テイクアンドギヴ・ニーズ、ワタベウェディング

新婚旅行などを含めてブライダル関連イベントにかける費用は、一組当たり400万円から500万円ともいわれている

美容院エステ・毛髪関連サービス

主な企業:キュービーネットホールディングス、アートネイチャー、アルテサロンホールディングス、田谷、エム・エイチ・グループ、RVH、コンヴァノ

消費者の美に対する価値観や要求が大きく変化していくなかで、サービスが時々刻々と変化しつつある。店舗数の増加による競争の激化や人材不足などの美容サービス業の最新の動向から、理容室、美容室、エステサロン、リラクゼーションサロン、ネイルサロンなどの個別の業界の特徴、顧客と技術者それぞれの志向の変化といった美容業界全般に起きている新潮流がわかる

教育

主な企業:インソース、ナガセ、リソー教育、東京個別指導学院、ステップ、レアジョブ、明光ネットワークジャパン、すららネット

2011年の学習指導要領の改訂により、教育の方向が「ゆとり教育」から「脱ゆとり教育」へと大きく方向転換した。小学校ではプログラミング教育が必修になるなど、公教育をとりまく教育サービス産業や教育産業が大きく変化しはじめている

カウンセリング

カウンセラーは医療分野にとどまらず、学校、職場、裁判所と様々な場所で活躍している。テーマによっては資格や免許も不要なためスキル不足のカウンセラーがいることも事実。カウンセリングが求められる背景や、医療・教育・職場・社会福祉・司法など様々な分野でのカウンセラーの役目がわかる

人材紹介・人材派遣

人材紹介・就職支援

主な企業:リクルートホールディングス、パーソルホールディングス、テクノプロ・ホールディングス、エス・エム・エス、メイテック、エン・ジャパン、ディップ

人材紹介・就職斡旋をエージェントとして取り扱うほか、インターネットサイトや出版物等で就職支援情報サービスの提供も行う

人材派遣

主な企業:リクルートホールディングス、パーソルホールディングス、エス・エム・エス、テクノプロ・ホールディングス、メイテック、WDBホールディングス、エスプール

2015年9月に成立した「改正労働者派遣法」は人材派遣業界に激変をもたらした。人材派遣の基礎知識から派遣業務の実際、改正派遣法の課題など業界の最新情報がわかる

企業向け専門サービス

印刷・製版

主な企業:大日本印刷、凸版印刷、トッパン・フォームズ、フジシールインターナショナル、中本パックス、プロネクサス、野崎印刷紙業

インターネットの普及により紙への需要が減っている。かわって電子と紙媒体のソリューションに取り組むなど新しい試みもはじまっている。デジタル化時代の印刷ビジネスの展望がわかる。

コンサルティング

主な企業:日本M&Aセンター、船井総研ホールディングス、M&Aキャピタルパートナーズ、プロレド・パートナーズ、シグマクシス、リンクアンドモチベーション

旅行・ホテル

ホテル

主な企業:西武ホールディングス、リゾートトラスト、共立メンテナンス、帝国ホテル、ABホテル、ロイヤルホテル、アメイズ、アゴーラ・ホスピタリティー・グループ

2015年の訪日外国人は約1974万人と過去最高を記録し、インバウンド消費も盛り上がっている。そのため現在、日本のホテル業界は高稼働率・高価格化と活況を呈しています。ホテル業界の現状のみならず、ツーリズム産業におけるホテルの役割や都市計画とホテルの関係などがわかる。宿泊業の新形態、ホテルIT戦略など、時代にあったホテル経営とはどのようなものかがわかる。

旅行

主な企業:エイチ・アイ・エス、KNT-CTホールディングス、アドベンチャー、エアトリ、ベルトラ、HANATOUR JAPAN、旅工房

ここ数年で訪日外国人旅行者が急増し、2015年度には年間訪日客が2000万人の大台をあっさりと越えた。旅行業界はかつてないほど活性化しており、新しいビジネスモデルや企業グループの再編成が話題になっている。拡大を続ける旅行業界の中心的役割を担うツーリズム産業と、大小さまざまな旅行会社の現状、インターネットを中心としたIT産業からみた旅行業の現状などがわかる

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