商品分類・サービス分類

代表的な商品分類

マーケティング、商品企画、統計分析、株式投資、各種マスタ・コード作成のために、世の中に既に存在しており、比較的入手しやすい商品分類・サービス分類をまとめている。

商品分類・サービス分類	作成元
日本標準商品分類 (JIS X 0405)	経済産業省
サービス分野の生産物分類	総務省
経済センサス調査品目	経済産業省
産業連関表における部門分類コード	総務省
生産動態統計調査の品目分類	経済産業省
工業統計調査の商品分類表	経済産業省
商業統計調査の商品分類	経済産業省
商業動態統計の商品分類	経済産業省
日本百貨店協会商品分類	日本百貨店協会
日経・ＪＰＸ商品指数	日本経済新聞社・JPX
日経商品指数	日本経済新聞社
JIS部門記号	日本産業標準調査会（JISC）
HSコード 輸出統計品目表	世界税関機構（WCO） 税関
JANコード	一般財団法人流通システム開発センター
ニース国際分類	世界知的所有権機関(WIPO)

統計の視点

日本標準商品分類　

日本標準商品分類における商品の範囲は、価値ある有体的商品で市場において取り引きされ、かつ移動できるもののすべてである。 したがって、サービス、土地、家屋（組立家屋を除く。）、立木、地下にある資源等は含まれない。 価値ある有体的商品には、従来、電力及びガスを含めていたが、今回の改定により用水を含めることとした。

日本標準商品分類（平成2年6月改定）の意義、改定方針、概要等

• 大分類（10）
• 中分類（97）
• 小分類（678）
• 細分類（3,634）
• 細々分類（11,400）

その下位は、6桁分類、7桁分類、8桁分類、9桁分類、10桁分類が場合によって採番されている。

大分類コード	大分類名称
1	粗原料及びエネルギー源
2	加工基礎材及び中間製品
3	生産用設備機器及びエネルギー機器
4	輸送用機器
5	情報通信機器
6	その他の機器
7	食料品、飲料及び製造たばこ
8	生活・文化用品
9	スクラップ及びウェイスト
00	分類不能の商品

サービス分野の生産物分類　

ＧＤＰ統計の精度向上を図るため、産業連関表の供給・使用表体系への移行に向けた基盤整備として、ＳＵＴにおける生産額、投入額及び産出額推計の基礎とするために暫定分類コードが設定された。

• 統合分類（394）
• 小細分類（782）

生産物とは、経済活動における生産の成果として産出される財及びサービスである。本分類における生産物には、有形財（輸送可能財・輸送不可能財（建物等））、無形財（ソフトウェア、研究開発、特許権、商標権、著作権等の知的財産）及びサービスが含まれる。一方で、土地及び金融資産・負債は本分類における生産物には含まれない。

　サービス分野の生産物分類（2019年設定）

• 分類基準
  1. 生産物の用途の違い
     1. 生産物の需要先
     2. 生産物の代替性
  2. 生産物の質の違い

• 特徴的な分類思考（「参考1 サービス分野の生産物分類（2019年設定）の利用上の留意点」より抜粋）
  1. 知的財産関連生産物
     • 知的財産の制作（請負）サービス
     • 知的財産のオリジナル
     • 知的財産の使用許諾サービス
  2. 広告関連生産物
     • 広告代理店が提供する広告サービス
     • メディア等が提供する広告枠・広告スペース提供サービス
     • 広告制作業者が提供する広告制作サービス
  3. リース・レンタル
     • ファイナンスリース
     • オペレーティングリース
     • レンタル
  4. パッケージサービス
     • 結婚式サービス、サードパーティーロジスティクスサービスなど、複数のサービスによって構成され、それぞれを区分して把握することが困難な複合的なサービス
  5. 本社サービス
     • 人事・人材育成、総務、財務・経理、法務など、企業内取引として費用のみが計上されるもの
  6. 預金サービス・貸付サービス
     • 金融業の生産物
       • 預金サービス：金融機関が貸手に支払う預金利息
       • 貸付サービス：金融機関が借手から受領する貸出金利息
  7. 生産物に関連して把握が必要な収入項目
     • 生産物分類には含まれないが、ＳＵＴの推計又は統計調査の実施上必要なもの
       • 貸付以外の資金運用
       • 土地の譲渡
       • 土地の賃貸
       • 不動産の譲渡（販売用不動産を除く）
       • 持株会社による子会社等の株式保有（受取配当金）
       • 知的財産の譲渡
       • 補助金、寄付金

経済センサスの調査品目　

経済センサスの各種調査において、約3,000の調査品目が存在するといわれている。

簡単に入手できるのは次の３つ。

1. 製造業向け調査における「製造品に関する統計表」で使用される品目
2. 鉱業・採石業・砂利採取業向け調査における「生産数量及び生産金額統計表」で使用される品目
3. 卸売業・小売業向け調査における「事業別売上（収入）金額の内訳」で使用される商品分類

製造品

• 大分類（24）
• 中分類（1784）

鉱業品目

• 大分類（6）
• 中分類（64）

大分類
金属鉱物
石炭・亜炭
原油・天然ガス
採石，砂・砂利・玉石
窯業原料用鉱物（耐火物・陶磁器・ガラス・セメント原料に限る）
その他の鉱物

商品

卸売部門と小売部門に対し、個人経営調査票にて事業別売上（収入）金額の内訳、単独事業所調査票にて年間商品販売額等の内訳として利用されている。

• 部門（2）
• 大分類（24）
• 商品分類（150）

産業連関表における部門分類コード

国民経済計算において、産業ごとの投入と産出を把握するために用いられる部門分類は、財・サービスの取引を産業ごとに識別する重要な役割を果たしている。

• 13部門分類（13）
• 統合大分類（37）
• 統合中分類（107）
• 統合小分類（187）
• 基本分類（行：509、列：391）

生産動態統計調査の品目分類

大きく製品と原材料の区別があり、それぞれに月次統計値が集計されている。

• 製品（12）
• 原材料（8）

製品

原材料

工業統計調査の商品分類コード

経済産業省が実施している「工業統計調査」に用いる商品分類コード・名称が定義されている。

• 中分類（24）- 09: 食料品
• 小分類（563）- 0971: パン
• 品目（2375）- 097111: 食パン

商業統計調査の商品分類

卸売・小売の別にそれぞれ定義されている。

いずれも、大分類は業態に即して定義されている。

• 卸売 – 大分類（19）、細分類（103）
• 小売 – 大分類（5）、細分類（99）

商業動態統計の商品分類

経済産業省が実施している「商業動態統計」に用いる商品分類コード・名称が業態ごとに定義されている。

• 大規模卸売店（18）
• 百貨店・スーパー（10）
• コンビニエンスストア（3）
• 家電大型専門店（11）
• ドラッグストア（9）
• ホームセンター（9）

大規模卸売店

単一階層の商品分類。主に取り扱い品種ごとの業種に近い分類になっている。

百貨店・スーパー

衣料品、飲食料品、その他に大別され、その下に10の商品分類がある。

有体物以外に、「食堂 ・ 喫茶」というサービス品目が設けられている。

コンビニエンスストア

簡略化された物販品目が3種類のみ定義されている。

最近取り扱いが増えたサービス関連を分類するものがない。

家電大型専門店

大分類（6）、中分類（12）の2階層で構成されている。

ドラッグストア

9つの商品分類が単一階層で定義されている。

ホームセンター

9つの商品分類が単一階層で定義されている。

日本百貨店協会商品分類

有体物だけではなく、食堂・喫茶、サービス（各種修理加工料、クリーニング、貸衣裳、美容・理容、ブライダル関連、写真室等）が加えられている。

日経・ＪＰＸ商品指数における商品分類

大阪取引所と東京商品取引所で取引されている貴金属・石油・ゴム・農産物の価格水準を総合的に表す指数

• 2020年7月27日以降採用されている品目
  • 金
  • 銀
  • 白金
  • パラジウム
  • ガソリン
  • 灯油
  • 原油
  • ゴム
  • 一般大豆
  • 小豆
  • とうもろこし

日経商品指数

日本経済新聞社が、一定の条件を基に開発した商品指数で、 商品の対象は日次（17品目）、月次（42品目）で算出される

多数の事業者が自由に現物を取引し、需給や競争によって価格が変動する品目を採用している

主要商品の国内企業間取引価格を基にしているため、内閣府が作成・発表する景気動向指数の先行系列の一つにも採用されている

指数	構成品目
鋼材	棒鋼、山形鋼、H形鋼、冷延薄鋼板、厚鋼板、機械構造用炭素鋼（SC材）、ステンレス鋼板
非鉄	銅地金、鉛地金、亜鉛地金、アルミニウム地金、すず地金、伸銅品黄銅丸棒、伸銅品銅条、金地金
木材	米ツガ正角、ヒノキ正角、杉小幅板、合板
石油	ガソリン、灯油、C重油、軽油
化学	カセイソーダ、ベンゼン、低密度ポリエチレン、ポリプロピレン、塩化ビニール樹脂
紙・板紙	ダンボール古紙、上質紙、コーテッド紙、段ボール原紙
繊維	綿糸40単、ポリエステル長繊維、ナイロン長繊維、アクリル紡績糸
食品	砂糖、大豆、大豆油
その他	セメント、天然ゴム、牛原皮

業務の視点

JIS部門記号

日本産業規格（JIS: Japanese Industrial Standards）は、主務大臣が制定する規格であり、日本の国家標準のひとつ。JIS（ジス）またはJIS規格（ジスきかく）と通称されている。

JISには、次に示すように固有の番号が付いています。この番号は、部門記号を表すアルファベット一文字と分類番号を表す4桁の数字 （対応国際規格との整合の観点から5桁以上の数字もあります。）との組合せからなります。この固有の番号を用いることで、 仕様書、契約書などにおいて規格名称を記載することなく、取引や調達などを行うことができます。

JIS(Japanese Industrial Standards)とは｜日本産業標準調査会（JISC）

HSコード

「商品の名称及び分類についての統一システム（Harmonized Commodity Description and Coding System）に関する国際条約（HS条約）」に基づいて定められたコード番号。

「輸出入統計品目番号」「関税番号」「税番」とも呼ばれる。

外国との貿易において、通関申告時に輸入申告書に記載すべき関税額は関税率に基づいて計算される。関税率はHSコードにより規程されるため、HSコードを特定しなければ輸出入ができないことを意味する。

コード体系は、通常、6桁＋3桁の9桁で採番され、上6桁はHS条約加盟国の間では世界共通、下3桁は、加盟国の運用となる。

日本は、NACCS（国際輸出入貨物に関する税関手続きの電子情報システム）用に統計目的で第10桁目を加えた運用になっている。

	1	2	3	4	5	6	7	8	9	10
類（Chapter）	●	●
項（Heading）	●	●	●	●
号（Sub-heading）	●	●	●	●	●	●
統計細分							〇	〇	〇
NACCS管理用										◎

第1部　動物（生きているものに限る。）及び動物性生産品

• 第 1類 動物（生きているものに限る。）
• 第 2類 肉及び食用のくず肉
• 第 3類 魚並びに甲殻類、軟体動物及びその他の水棲無脊椎動物
• 第 4類 酪農品、鳥卵、天然はちみつ及び他の類に該当しない食用の動物性生産品
• 第 5類 動物性生産品（他の類に該当するものを除く。）

第2部　植物性生産品

• 第 6類 生きている樹木その他の植物及びりん茎、根その他これらに類する物品並びに切花及び装飾用の葉
• 第 7類 食用の野菜、根及び塊茎
• 第 8類 食用の果実及びナット、かんきつ類の果皮並びにメロンの皮
• 第 9類 コーヒー、茶、マテ及び香辛料
• 第10類 穀物
• 第11類 穀粉、加工穀物、麦芽、でん粉、イヌリン及び小麦グルテン
• 第12類 採油用の種及び果実、各種の種及び果実、工業用又は医薬用の植物並びにわら及び飼料用植物
• 第13類 ラック並びにガム、樹脂その他の植物性の液汁及びエキス
• 第14類 植物性の組物材料及び他の類に該当しない植物性生産品

第3部　動物性又は植物性の油脂及びその分解生産物、調製食用脂並びに動物性又は植物性のろう

• 第15類 動物性又は植物性の油脂及びその分解生産物、調製食用脂並びに動物性又は植物性のろう

第4部　調製食料品、飲料、アルコール、食酢、たばこ及び製造たばこ代用品

• 第16類 肉、魚又は甲殻類、軟体動物若しくはその他の水棲無脊椎動物の調製品
• 第17類 糖類及び砂糖菓子
• 第18類 ココア及びその調製品
• 第19類 穀物、穀粉、でん粉又はミルクの調製品及びベーカリー製品
• 第20類 野菜、果実、ナットその他植物の部分の調製品
• 第21類 各種の調製食料品
• 第22類 飲料、アルコール及び食酢
• 第23類 食品工業において生ずる残留物及びくず並びに調製飼料
• 第24類 たばこ及び製造たばこ代用品

第5部　鉱物性生産品

• 第25類 塩、硫黄、土石類、プラスター、石灰及びセメント
• 第26類 鉱石、スラグ及び灰
• 第27類 鉱物性燃料及び鉱物油並びにこれらの蒸留物、歴青物質並びに鉱物性ろう

第6部　化学工業（類似の工業を含む。）の生産品

• 第28類 無機化学品及び貴金属、希土類金属、放射性元素又は同位元素の無機又は有機の化合物
• 第29類 有機化学品
• 第30類 医療用品
• 第31類 肥料
• 第32類 なめしエキス、染色エキス、タンニン及びその誘導体、染料、顔料その他の着色料、ペイント、ワニス、パテその他のマスチック並びにインキ
• 第33類 精油、レジノイド、調製香料及び化粧品類
• 第34類 せつけん、有機界面活性剤、洗剤、調製潤滑剤、人造ろう、調製ろう、磨き剤、ろうそくその他これに類する物品、モデリングペースト、歯科用ワックス及びプラスターをもととした歯科用の調製品
• 第35類 たんぱく系物質、変性でん粉、膠着剤及び酵素
• 第36類 火薬類、火工品、マッチ、発火性合金及び調製燃料
• 第37類 写真用又は映画用の材料
• 第38類 各種の化学工業生産品

第7部　プラスチック及びゴム並びにこれらの製品

• 第39類 プラスチック及びその製品
• 第40類 ゴム及びその製品

第8部　皮革及び毛皮並びにこれらの製品、動物用装着具並びに旅行用具、ハンドバッグその他これらに類する容器並びに腸の製品

• 第41類 原皮（毛皮を除く。）及び革
• 第42類 革製品及び動物用装着具並びに旅行用具、ハンドバッグその他これらに類する容器並びに腸の製品
• 第43類 毛皮及び人造毛皮並びにこれらの製品

第9部　木材及びその製品、木炭、コルク及びその製品並びにわら、エスパルトその他の組物材料の製品並びにかご細工物及び枝条細工物

• 第44類 木材及びその製品並びに木炭
• 第45類 コルク及びその製品
• 第46類 わら、エスパルトその他の組物材料の製品並びにかご細工物及び枝条細工物

第10部　木材パルプ、繊維素繊維を原料とするその他のパルプ、古紙並びに紙及び板紙並びにこれらの製品

• 第47類 木材パルプ、繊維素繊維を原料とするその他のパルプ及び古紙
• 第48類 紙及び板紙並びに製紙用パルプ、紙又は板紙の製品
• 第49類 印刷した書籍、新聞、絵画その他の印刷物並びに手書き文書、タイプ文書、設計図及び図案

第11部　紡織用繊維及びその製品

• 第50類 絹及び絹織物
• 第51類 羊毛、繊獣毛、粗獣毛及び馬毛の糸並びにこれらの織物
• 第52類 綿及び綿織物
• 第53類 その他の植物性紡織用繊維及びその織物並びに紙糸及びその織物
• 第54類 人造繊維の長繊維並びに人造繊維の織物及びストリップその他これに類する人造繊維製品
• 第55類 人造繊維の短繊維及びその織物
• 第56類 ウォッディング、フェルト、不織布及び特殊糸並びにひも、綱及びケーブル並びにこれらの製品
• 第57類 じゆうたんその他の紡織用繊維の床用敷物
• 第58類 特殊織物、タフテッド織物類、レース、つづれ織物、トリミング及びししゆう布
• 第59類 染み込ませ、塗布し、被覆し又は積層した紡織用繊維の織物類及び工業用の紡織用繊維製品
• 第60類 メリヤス編物及びクロセ編物
• 第61類 衣類及び衣類附属品（メリヤス編み又はクロセ編みのものに限る。）
• 第62類 衣類及び衣類附属品（メリヤス編み又はクロセ編みのものを除く。）
• 第63類 紡織用繊維のその他の製品、セット、中古の衣類、紡織用繊維の中古の物品及びぼろ

第12部　履物、帽子、傘、つえ、シートステッキ及びむち並びにこれらの部分品、調製羽毛、羽毛製品、造花並びに人髪製品

• 第64類 履物及びゲートルその他これに類する物品並びにこれらの部分品
• 第65類 帽子及びその部分品
• 第66類 傘、つえ、シートステッキ及びむち並びにこれらの部分品
• 第67類 調製羽毛、羽毛製品、造花及び人髪製品

第13部　石、プラスター、セメント、石綿、雲母その他これらに類する材料の製品、陶磁製品並びにガラス及びその製品

• 第68類 石、プラスター、セメント、石綿、雲母その他これらに類する材料の製品
• 第69類 陶磁製品
• 第70類 ガラス及びその製品

第14部　天然又は養殖の真珠、貴石、半貴石、貴金属及び貴金属を張つた金属並びにこれらの製品、身辺用模造細貨類並びに貨幣

• 第71類 天然又は養殖の真珠、貴石、半貴石、貴金属及び貴金属を張つた金属並びにこれらの製品、身辺用模造細貨類並びに貨幣

第15部　卑金属及びその製品

• 第72類 鉄鋼
• 第73類 鉄鋼製品
• 第74類 銅及びその製品
• 第75類 ニッケル及びその製品
• 第76類 アルミニウム及びその製品
• 第77類 （欠番）
• 第78類 鉛及びその製品
• 第79類 亜鉛及びその製品
• 第80類 すず及びその製品
• 第81類 その他の卑金属及びサーメット並びにこれらの製品
• 第82類 卑金属製の工具、道具、刃物、スプーン及びフォーク並びにこれらの部分品
• 第83類 各種の卑金属製品

第16部　機械類及び電気機器並びにこれらの部分品並びに録音機、音声再生機並びにテレビジョンの映像及び音声の記録用又は再生用の機器並びにこれらの部分品及び附属品

• 第84類 原子炉、ボイラー及び機械類並びにこれらの部分品
• 第85類 電気機器及びその部分品並びに録音機、音声再生機並びにテレビジョンの映像及び音声の記録用又は再生用の機器並びにこれらの部分品及び附属品

第17部　車両、航空機、船舶及び輸送機器関連品

• 第86類 鉄道用又は軌道用の機関車及び車両並びにこれらの部分品、鉄道又は軌道の線路用装備品及びその部分品並びに機械式交通信号用機器（電気機械式のものを含む。）
• 第87類 鉄道用及び軌道用以外の車両並びにその部分品及び附属品
• 第88類 航空機及び宇宙飛行体並びにこれらの部分品
• 第89類 船舶及び浮き構造物

第18部　光学機器、写真用機器、映画用機器、測定機器、検査機器、精密機器、医療用機器、時計及び楽器並びにこれらの部分品及び附属品

• 第90類 光学機器、写真用機器、映画用機器、測定機器、検査機器、精密機器及び医療用機器並びにこれらの部分品及び附属品
• 第91類 時計及びその部分品
• 第92類 楽器並びにその部分品及び附属品

第19部　武器及び銃砲弾並びにこれらの部分品及び附属品

• 第93類 武器及び銃砲弾並びにこれらの部分品及び附属品

第20部　雑品

• 第94類 家具、寝具、マットレス、マットレスサポート、クッションその他これらに類する詰物をした物品並びにランプその他の照明器具（他の類に該当するものを除く。）及びイルミネーションサイン、発光ネームプレートその他これらに類する物品並びにプレハブ建築物
• 第95類 がん具、遊戯用具及び運動用具並びにこれらの部分品及び附属品
• 第96類 雑品

第21部　美術品、収集品及びこつとう

• 第97類 美術品、収集品及びこつとう

JANコード（EANコード/GTIN：商品識別コード）

概要

JANとは、Japanese Article Number の略で、「どの事業者のどの商品か」を表す世界共通の商品識別番号・バーコード規格のひとつ

POSシステムや在庫管理、受発注システムなどで価格や商品の検索キーとして用いられる

JANコードは日本国内での呼び方であり、世界共通の規格としては、EANコード（イアンコード、European Article Number）、あるいは、GTIN（ジーティン）-13、GTIN-8 とも呼ばれる

JANコードは、国内では、JIS-X0507 バーコードシンボル-EAN/UPC-基本仕様に包含される形で標準化されている

GTIN は Global Trade Item Number の略で、JANコード（GTIN-13、GTIN-8）や集合包装用商品コード（GTIN-14）など商品・サービスに対して設定するGS1標準の商品識別コードである

GS1識別コードは、商品識別コードならば GTIN、企業・事業所識別コードならば GLN というふうに、GS1という流通コードの管理及び流通標準に関する国際機関によって規格化されている

従来の「EAN協会」に米国・カナダが加盟（実質的にグローバル化）した2005年に「GS1」に名称を変更した

JANコードは、WPC（World Product Code）と呼ばれるコード体系に属し、主に北米で使用されている「UPCコード」を参考に規格化されたEANコードをベースに規格化されたため、UPCコードに対しては上位互換となっている

コード体系

JANコード標準タイプ（GTIN-13）

• GS1事業者コード（JAN企業コード）（9桁）
• 商品アイテムコード（3桁）
• チェックデジット（1桁）

GTIN-8（JANコード短縮タイプ）

• 国コード（2桁）
• メーカコード（4桁）
• 商品コード（1桁）
• チェックディジット（1桁）

ニース国際分類

1961年に発効した国際協定である「ニース協定」に基づき、加盟国間における商標の登録のための商品及びサービスに関する国際的に共通の分類

現在は毎年改訂されるため、「第11-2021版」（版の数字－発効年）という形で管理されている

マーケティングの視点

購買態度による分類（コープランドの製品分類）

• 生産財
• 消費財
  • 最寄品：単価が安く購買頻度が高い
  • 買回品（かいまわりひん）：購買頻度が低く単価が高い
  • 専門品：高単価で購買までに十分な検討の必要性がある

購買態度による分類（マッカーシーの製品分類）

• 生産財
• 消費財
  • 最寄品：単価が安く購買頻度が高い
    • 生活必需品
    • 衝動品
    • 応急品
  • 買回品（かいまわりひん）：購買頻度が低く単価が高い
    • 同質的買回品
    • 異質的買回品
  • 専門品：高単価で購買までに十分な検討の必要性がある
    • 特別なブランド
    • ユニークな新製品
  • 非探索品：購買に意欲を示さない
    • 新非探索品
    • 通常非探索品