かんたんシャープレシオ【2021年5月】更新しました

産業分類・業種分類

分類する

代表的な産業分類・業種分類

就活の際の企業研究、統計分析、株式投資、各種マスタ・コード作成のために、世の中に既に存在しており、比較的入手しやすい産業分類・業種分類をまとめている。

産業分類・業種分類作成元
日本標準産業分類総務省
東証33業種証券コード協議会
TOPIX-17日本取引所グループ(JPX)
日経業種中分類(36)日本経済新聞社
日経平均株価6セクター日本経済新聞社
日経NEEDS業種コード日本経済新聞社
短観の業種分類日本銀行
業種別貸出金調査表日本銀行
東洋経済業種分類東洋経済新報社
TSR 業種コード東京商工リサーチ(TSR)
業界-業種帝国データバンク(TDB)
GICSS&PとMSCIの共同作成
TRBC 業種分類リフィニティブ

日本標準産業分類 

「日本標準産業分類一般原則」より

産業とは,財又はサービスの生産と供給において類似した経済活動を統合したものであり,実際上は,同種の経済活動を営む事業所の総合体と定義

日本標準産業分類の一般原則
分類コード項目
A農業,林業(2)
B漁業(2)
C鉱業,採石業,砂利採取業(1)
D建設業(3)
E製造業(24)
F電気・ガス・熱供給・水道業(4)
G情報通信業(5)
H運輸業,郵便業(8)
I卸売業,小売業(12)
J金融業,保険業(6)
K不動産業,物品賃貸業(3)
L学術研究,専門・技術サービス業(4)
M宿泊業,飲食サービス業(3)
N生活関連サービス業,娯楽業(3)
O教育,学習支援業(2)
P医療,福祉(3)
Q複合サービス事業(2)
Rサービス業(他に分類されないもの)(9)
S公務(他に分類されるものを除く)(2)
T分類不能の産業(1)
大分類C大分類中分類C中分類
A農業,林業1農業
  2林業
B漁業3漁業(水産養殖業を除く)
  4水産養殖業
C鉱業,採石業,砂利採取業5鉱業,採石業,砂利採取業
D建設業6総合工事業
  7職別工事業(設備工事業を除く)
  8設備工事業
E製造業9食料品製造業
  10飲料・たばこ・飼料製造業
  11繊維工業
  12木材・木製品製造業(家具を除く)
  13家具・装備品製造業
  14パルプ・紙・紙加工品製造業
  15印刷・同関連業
  16化学工業
  17石油製品・石炭製品製造業
  18プラスチック製品製造業(別掲を除く)
  19ゴム製品製造業
  20なめし革・同製品・毛皮製造業
  21窯業・土石製品製造業
  22鉄鋼業
  23非鉄金属製造業
  24金属製品製造業
  25はん用機械器具製造業
  26生産用機械器具製造業
  27業務用機械器具製造業
  28電子部品・デバイス・電子回路製造業
  29電気機械器具製造業
  30情報通信機械器具製造業
  31輸送用機械器具製造業
  32その他の製造業
F電気・ガス・熱供給・水道業33電気業
  34ガス業
  35熱供給業
  36水道業
G情報通信業37通信業
  38放送業
  39情報サービス業
  40インターネット附随サービス業
  41映像・音声・文字情報制作業
H運輸業,郵便業42鉄道業
  43道路旅客運送業
  44道路貨物運送業
  45水運業
  46航空運輸業
  47倉庫業
  48運輸に附帯するサービス業
  49郵便業(信書便事業を含む)
I卸売業,小売業50各種商品卸売業
  51繊維・衣服等卸売業
  52飲食料品卸売業
  53建築材料,鉱物・金属材料等卸売業
  54機械器具卸売業
  55その他の卸売業
  56各種商品小売業
  57織物・衣服・身の回り品小売業
  58飲食料品小売業
  59機械器具小売業
  60その他の小売業
  61無店舗小売業
J金融業,保険業62銀行業
  63協同組織金融業
  64貸金業,クレジットカード業等非預金信用機関
  65金融商品取引業,商品先物取引業
  66補助的金融業等
  67保険業(保険媒介代理業,保険サービス業を含む)
K不動産業,物品賃貸業68不動産取引業
  69不動産賃貸業・管理業
  70物品賃貸業
L学術研究,専門・技術サービス業71学術・開発研究機関
  72専門サービス業(他に分類されないもの)
  73広告業
  74技術サービス業(他に分類されないもの)
M宿泊業,飲食サービス業75宿泊業
  76飲食店
  77持ち帰り・配達飲食サービス業
N生活関連サービス業,娯楽業78洗濯・理容・美容・浴場業
  79その他の生活関連サービス業
  80娯楽業
O教育,学習支援業81学校教育
  82その他の教育,学習支援業
P医療,福祉83医療業
  84保健衛生
  85社会保険・社会福祉・介護事業
Q複合サービス事業86郵便局
  87協同組合(他に分類されないもの)
Rサービス業(他に分類されないもの)88廃棄物処理業
  89自動車整備業
  90機械等修理業(別掲を除く)
  91職業紹介・労働者派遣業
  92その他の事業サービス業
  93政治・経済・文化団体
  94宗教
  95その他のサービス業
  96外国公務
S公務(他に分類されるものを除く)97国家公務
  98地方公務
T分類不能の産業99分類不能の産業
総務省からダウンロードしたCSVよりExcelでマスタを作成

東証33業種 - 証券コード協議会

全国4つの証券取引所と証券保管振替機構によって運営されている証券コード協議会が、「日本標準産業分類」を基本とし、公開企業に対して「33業種」を定めている。

すべての公開会社には銘柄として4桁の証券コードが採番されており、その証券コードが必ずこの33業種に割り当てられることになる。ある一定の条件を満たせば、上場後に業種を変更することもできる。

(分類項目の構成)
第2条 業種別分類項目(以下「分類項目」という。)は、大分類項目及び中分類項目の2段階の分類項目から構成する。
2 分類項目は別表に定めるとおりとする。
3 各中分類項目に含まれる事業の範囲は、原則として総務省の定める「日本標準産業分類」による分類をもととする。

(分類の対象)
第3条 業種別分類は、有価証券報告書又はこれに準ずる財務諸表を公開する法人のうち、証券コード協議会が認める者(以下「対象者」という。)について行う。

(対象者の主要業務)
第4条 対象者の主要業務は、原則として当該対象者及び当該対象者の連結子会社(以下「対象者等」という。)の各事業の売上高の合計額が最も多い大分類項目に属する中分類項目のうち、それに含まれる各事業の売上高の合計額が最も多いものとする。

業種別分類に関する取扱い要領
業種コード大分類中分類
0050水産・農林業水産・農林業
1050鉱業鉱業
2050建設業建設業
3050製造業食料品
3100 繊維製品
3150 パルプ・紙
3200 化学
3250 医薬品
3300 石油・石炭製品
3350 ゴム製品
3400 ガラス・土石製品
3450 鉄鋼
3500 非鉄金属
3550 金属製品
3600 機械
3650 電気機器
3700 輸送用機器
3750 精密機器
3800 その他製品
4050電気・ガス業電気・ガス業
5050運輸・情報通信業陸運業
5100 海運業
5150 空運業
5200 倉庫・運輸関連業
5250 情報・通信業
6050商業卸売業
6100 小売業
7050金融・保険業銀行業
7100 証券、商品先物取引業
7150 保険業
7200 その他金融業
8050不動産業不動産業
9050サービス業サービス業
上記の表をExcelで作成
PDFファイルは下記リンクからダウンロード可能

外部リンク 業種別分類項目及び業種コード|日本取引所グループ – JPX

東証業種別株価指数 - TOPIX-17シリーズ(17業種区分)

証券コード協議会が定義する「33業種別」を、東証一部に上場しているTOPIXの構成銘柄に絞り、投資の利便性を考慮して、17業種にさらに絞った業種別株価指数の元となる業種も東京証券取引所から定義されている。

TOPIX17(17業種区分)英語33業種区分英語
食品FOODS水産・農林業Fishery, Agriculture & Forestry
食料品Foods
エネルギー資源ENERGY RESOURCES鉱業Mining
石油・石炭製品Oil and Coal Products
建設・資材CONSTRUCTION & MATERIALS建設業Construction
金属製品Metal Products
ガラス・土石製品Glass and Ceramics Products
素材・化学RAW MATERIALS & CHEMICALS繊維製品Textiles and Apparels
パルプ・紙Pulp and Paper
化学Chemicals
医薬品PHARMACEUTICAL医薬品Pharmaceutical
自動車・輸送機AUTOMOBILES & TRANSPORTATION EQUIPMENTゴム製品Rubber Products
輸送用機器Transportation Equipment
鉄鋼・非鉄STEEL & NONFERROUS METALS鉄鋼Iron and Steel
非鉄金属Nonferrous Metals
機械MACHINERY機械Machinery
電機・精密ELECTRIC APPLIANCES & PRECISION INSTRUMENTS電気機器Electric Appliances
精密機器Precision Instruments
情報通信・サービスその他IT & SERVICES, OTHERSその他製品Other Products
情報・通信業Information & Communication
サービス業Services
電気・ガス業ELECTRIC POWER & GAS電気・ガス業Electric Power and Gas
運輸・物流TRANSPORTATION & LOGISTICS陸運業Land Transportation
海運業Marine Transportation
空運業Air Transportation
倉庫・運輸関連業Warehousing and Harbor Transportation
商社・卸売COMMERCIAL & WHOLESALE TRADE卸売業Wholesale Trade
小売RETAIL TRADE小売業Retail Trade
銀行BANKS銀行業Banks
金融(除く銀行)FINANCIALS (EX BANKS)証券、商品先物取引業Securities and Commodities Futures
保険業Insurance
その他金融業Other Financing Business
不動産業REAL ESTATE不動産業Real Estate
上記の表をExcelで作成

外部リンク 東証業種別株価指数・TOPIX-17シリーズ – JPX

業種別ETF(TOPIX-17シリーズETF)

  • 東京証券取引所の第一部市場に上場している全銘柄を17業種に分けた時価総額加重型の株価指数(TOPIX-17)をインデックスとした ETF: Exchange Traded Fund (上場投資信託)という金融商品がある。

日経業種中分類 36業種別

「日経平均株価」は、東京証券取引所第一部に上場する約2000銘柄の株式のうち225銘柄を対象にし手算出される株価指数で、日本経済新聞社のサイト(有料会員向け)では、これを36業種に区分した「日経平均騰落寄与度ヒートマップ」を公表している。

なお、「日経平均株価」は、本経済新聞社の登録商標である。
(登録番号第2569182号)

本表作成時点において、「輸送用機器」に割り当てられている「日経平均株価」銘柄はない。
(2020/6/15)

日経500種平均株価(日経500平均)にて、この36業種別の株価指数が公表されている。

#36業種
1水産
2鉱業 
3 建設
4食品
5繊維
6 パルプ・紙
7化学
8 医薬品
9石油
10ゴム
11窯業
12鉄鋼
13非鉄金属製品
14機械
15電気機器
16造船
17自動車
18輸送用機器
19精密機器
20その他製造
21商社
22小売業
23銀行
24証券
25保険
26その他金融
27不動産
28鉄道・バス
29陸運
30海運
31空運
32倉庫
33通信
34電力
35ガス
36サービス
上表をExcelで作成

日経500種平均株価(業種別日経平均株価)

  • 日経業種中分類(36種)による業種別日経平均株価
  • 日経平均株価と同じく「ダウ式」により算出

日経平均株価 6セクター

日本経済新聞社が「日経平均株価」について、日経業種中分類(36業種区分)を6つのセクターに区分している。個別銘柄の区分については日本経済新聞紙上でも確認することができる。

6セクター日経業種中分類
技術医薬品
 電気機器
 自動車
 精密機器
 通信
金融銀行
 その他金融
 証券
 保険
消費水産
 食品
 小売業
 サービス
素材鉱業
 繊維
 パルプ・紙
 化学
 石油
 ゴム
 窯業
 鉄鋼
 非鉄・金属
 商社
資本財・その他建設
 機械
 造船
 輸送用機器
 その他製造
 不動産
運輸・公共鉄道・バス
 陸運
 海運
 空運
 倉庫
 電力
 ガス
上表をExcelで作成

日経NEEDS業種コード

日本経済新聞社による500超の業種区分。日経テレコンにて、2014年以降、検索キーとしても活用できる。

「日経 NEEDS 業種」は日経独自の新しい業種分類体系で、500 を超える業種で企業をきめ細かく分類しています。様々な分野で事業展開する企業も念頭に、一つの企業に複数の業種を割り当てている点が特長です。

「日経NEEDS業種コード」で検索可能に – 日本経済新聞

下表は、現在(2020/6/15)の公開企業が属する業種区分(大分類・中分類)を抜粋した一覧表になる。

大分類中分類
資源・エネルギー鉱業・エネルギー開発
 電力・ガス
素材紡績・繊維
 製紙・紙製品
 化学・化成品
 ゴム・ゴム製品
 窯業・土石製品
 製鉄・金属製品
 産業用資材
機械・エレクトロニクス産業用装置・重電設備
 製造用機械・電気機械
 業務用機械器具
 情報機器・通信機器
 総合電機
 家庭用電気機器
 半導体・電子部品
輸送機器自動車
 自動車部品
 造船
 輸送用機械
食品食品製造
 飲料・たばこ・嗜好品
生活衣料品・服飾品
 日用品・生活用品
 趣味・娯楽用品
医療医薬・バイオバイオ・医薬品関連
 医療・ヘルスケア・介護
建設・不動産建設・土木
 建設資材・設備
 不動産・住宅
商社・卸売総合商社
 繊維・化学・製紙卸
 建材・電気機械・金属卸
 医薬品・医療品卸
 食品卸
 生活関連用品卸
小売総合小売・食料品小売
 衣料品・服飾品小売
 専門店・ドラッグストア
 家電小売
 自動車小売
 通信販売
外食・飲食サービス飲食店
 弁当・デリバリー
金融銀行
 証券
 保険
 消費者・事業者金融
 リース・レンタル
 投資
 不動産投資信託
 取引所・証券代行
物流・運輸倉庫・物流
 陸運
 海運
 空運
情報・通信・広告マスメディア
 通信サービス
 広告
 コンテンツ制作・配信
 インターネットサイト運営
 システム・ソフトウエア
サービスレジャー・レジャー施設
 生活関連サービス
 教育
 人材紹介・人材派遣
 企業向け専門サービス
 旅行・ホテル
上表をExcelで作成

全国企業短期経済観測調査の業種分類

全国企業短期経済観測調査(短観:たんかん)とは、日本銀行が年4回(3、6、9、12月)、景気の現状と先行きについて企業に直接アンケート調査をし、その集計結果や分析結果をもとに日本の経済を観測するもので、企業の規模別・業種別の景気見通し情報が得られる。

「日本標準産業分類(平成 19 年11 月改定)」の変更に伴い、2010 年3月調査から新しい業種分類で景気報告がなされている。

外部リンク 「全国企業短期経済観測調査」における業種分類の見直しについて(PDF)

大分類中分類小分類細分類業種
全産業製造業素材業種繊維
木材・木製品
紙・パルプ
化学
石油・石炭製品
窯業・土石製品
鉄鋼
非鉄金属
加工業種食料品
金属製品
はん用・生産用・業務用機械はん用機械
生産用機械
業務用機械
電気機械
輸送用機械造船・重機、その他輸送用機械
自動車
その他製造業
非製造業建設
不動産・物品賃貸不動産
物品賃貸
卸・小売卸売
小売
運輸・郵便
情報通信通信
情報サービス
その他情報通信
電気・ガス
対事業所サービス
対個人サービス
宿泊・飲食サービス
鉱業・採石業・砂利採取業
金融機関銀行業
信用金庫・系統金融機関等
金融商品取引業
保険業
貸金業
全産業「含む金融機関]非製造業[含む金融機関]

業種別貸出金調査表の業種分類

日本銀行が行う金融統計調査において、「業種別貸出金調査表の業種分類」が、「日本標準産業分類」を参照する形で定義されている。

中央銀行の目線で業種をどのように把握したいか、ファイナンス視点の業種区分が分かる。

(4)業種分類(共調1-3、共調21)
(イ) 一般的な留意事項(主に共調21)
 業種別貸出統計調査では、すべての貸出を貸出先の業種によって区分することになっています。実際の貸出調査に当っては、まずその貸出先がどのような事業を営んでいるかを調べ、その事業が本統計調査におけるどの業種分類に含まれるかを決めて下さい。
 本統計調査の業種分類は、総務省が定めている「日本標準産業分類」に準拠して、現存するあらゆる事業について、営利・非営利を問わず、その産業活動の種類により体系的に区分したものです。

2017年12月 日本銀行調査統計局|日本銀行
業種別貸出金調査表の業種分類日本標準産業分類
製造業製造業
食料食料品製造業
 飲料・たばこ・飼料製造業
繊維繊維工業
木材・木製品木材・木製品製造業
 家具・装備品製造業
パルプ・紙パルプ・紙・紙加工品製造業
印刷印刷・同関連業
化学化学工業
石油・石炭石油製品・石炭製品製造業
窯業・土石窯業・土石製品製造業
鉄鋼鉄鋼業
非鉄金属非鉄金属製造業
金属製品金属製品製造業
はん用・生産用・業務用機械はん用機械器具製造業
 生産用機械器具製造業
 業務用機械器具製造業
電気機械電子部品・デバイス・電子回路製造業
 電気機械器具製造業
 情報通信機械器具製造業
輸送用機械輸送用機械器具製造業
その他の製造業プラスチック製品製造業
 ゴム製品製造業
 なめし革・同製品・毛皮製造業
 その他の製造業
農業、林業農業,林業
漁業漁業
鉱業、採石業、砂利採取業鉱業,採石業,砂利採取業
建設業建設業
電気・ガス・熱供給・水道業電気・ガス・熱供給・水道業
情報通信業情報通信業
通信業通信業
運輸業、郵便業運輸業,郵便業
卸売業各種商品卸売業
 繊維・衣服等卸売業
 飲食料品卸売業
 建築材料,鉱物・金属材料等卸売業
 機械器具卸売業
 その他の卸売業
小売業各種商品小売業
 織物・衣服・身の回り品小売業
 飲食料品小売業
 機械器具小売業
 その他の小売業
 無店舗小売業
金融業、保険業金融業,保険業
銀行業、協同組織金融業銀行業
 協同組織金融業
金融商品取引業、商品先物取引業金融商品取引業,商品先物取引業
保険業保険業
貸金業、クレジットカード業等非預金信用機関貸金業,クレジットカード業等非預金信 用機関
不動産業不動産取引業
 不動産賃貸業・管理業
不動産流動化等を目的とするSPC 
個人による貸家業 
不動産関連地方公社等 
物品賃貸業物品賃貸業
学術研究、専門・技術サービス業学術研究,専門・技術サービス業
宿泊業宿泊業
飲食業飲食店
 持ち帰り・配達飲食サービス業
生活関連サービス業、娯楽業生活関連サービス業,娯楽業
教育、学習支援業教育,学習支援業
医療・福祉医療,福祉
医療・保険衛生医療業
 保健衛生
その他のサービス複合サービス事業
 サービス業
各種団体政治・経済・文化団体
 宗教
地方公共団体 
都道府県・市町村地方公務
個人(住宅・消費・納税資金等) 
住宅・消費(割賦返済分) 
カードローン等 
海外円借款、国内店名義現地貸 
上表に分類コード付きのExcelファイルを作成

東洋経済業種分類 - 東洋経済新報社

『会社四季報』で用いられている業種分類。

  • 大分類(8種類)
  • 中分類(31種類)
  • 小分類(60種類)
  • 細分類(約480種類)

3階層表示(大-中-小)

大分類中分類小分類
素材・資源燃料・資源燃料・資源
化学化学
金属系素材鉄鋼
非鉄金属・金属製品
紙・パルプ製品・他素材紙・パルプ製品・他素材
産業インフラ・サービス建設関連製品・設備建設関連製品・設備
建設・不動産建設・土木
不動産(非住宅)
設備工事
機械・装置建設農業機械・産業車両
産業機械
設備機器・部品
総合商社総合商社
他産業サービス・製品他産業サービス・製品
運輸・公共運輸旅客航空輸送
海運
陸運
鉄道
倉庫・運輸サービス
公共電力
ガス
自動車・住宅自動車自動車
自動車部品
タイヤ・ゴム
住宅住宅建設
不動産(住宅)
住宅設備・機器
消費財・小売りアパレル・娯楽用品アパレル・アクセサリー
娯楽用品
小売り百貨店
総合スーパー
家電・コンピュータ小売り
衣料小売り
コンビニ・食品小売り
ドラッグストア
他消費財小売り
外食・娯楽サービス外食・娯楽サービス
他個人サービス・製品他個人サービス・製品
生活必需品・ヘルスケアヘルスケア・医薬医薬品
バイオテクノロジー
ヘルスケア製品・サービス
食品食品
飲料
トイレタリー・化粧品トイレタリー・化粧品
金融サービス銀行大手銀行
地方銀行
証券・先物証券・先物
リース・消費者金融リース・消費者金融
保険損害保険
生命保険
金融サービス金融サービス
エレクトロニクス・情報通信エレクトロニクス総合電機
民生用エレクトロニクス
電子部品・産業用電子機器
事務機器事務機器
電子デバイス製造装置電子デバイス製造装置
ソフトウエア・情報技術パッケージソフト
SI・ソフトウエア開発
通信サービス通信サービス
メディアメディア
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3階層表示(中-小-細)

中分類小分類細分類
建設関連製品・設備建設関連製品・設備コンクリート製品
シャッター
ブラインド、間仕切り
仮設建物・ユニットハウス
外壁材
建設仮設材
建設関連製品・設備
建設資材販売
電動工具
木工機械
建設・不動産建設・土木PC工事
エンジニアリング
環境調査
橋梁・鉄骨
建設・土木
建設コンサル・地質調査
建設基礎工事
道路舗装
不動産(非住宅)ビルメンテナンス
総合不動産
投資ファンド向けビル・施設販売
不動産賃貸
設備工事各種設備工事
空調設備工事
通信設備工事
電気設備工事
電力会社系電気設備工事
機械・装置建設農業機械・産業車両トラック・バス用部品
建機レンタル
建設機械
建設機械販売
産業車両・特装車
船舶機器
船舶用内燃機関
造船
大型トラック
鉄道車両
道路舗装機械
農機
産業機械FA機器
コンプレッサー
チェーン
プラスチック加工機械
ベアリング
化学機械
貨幣処理機
巻線機
金型
金属加工機械
継ぎ手
研磨剤
工具
工作機械
航空機・宇宙・防衛関連
産業機械
産業機械・工具卸売り
歯車・減速機
射出成形機
重機
刃物
超硬工具
搬送機械
印刷機械
設備機器・部品バルブ
ボイラー
ポンプメーカー
架線金具
空調
重電
照明器具
厨房設備
水処理・環境装置
設備機器・部品卸売り
他設備機器・部品
鉄道信号
電気設備機器
電設資材
電線・光ケーブル
熱機器
防災・警報設備
理化学機器
冷凍冷蔵庫
総合商社総合商社総合商社
他産業サービス・製品他産業サービス・製品BPO(非ITアウトソース)
PR・販売促進
オフィスサービス
セキュリティ
展示用・イベント用ディスプレー
テレマーケティング
ビジネスフォーム
求人情報・人材紹介サービス
業務用家具
経営コンサル
航空測量
産業廃棄物
市場調査
事務代行
社員教育
商業印刷
人材派遣・請負
他産業サービス・製品
大型プリンタ
中古2輪車卸売り・オークション
中古車卸売り・オークション
文具・事務用品
防塵・防毒マスク
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中分類小分類細分類
アパレル・娯楽用品アパレル・アクセサリーアパレル
呉服
工業用ミシン
時計
編機
宝飾品
紡績
娯楽用品アウトドア
ゲームソフト・玩具
ゴルフ用品
スポーツ用品
パチンコ・パチスロ
楽器
自転車
小売り百貨店百貨店
総合スーパー総合スーパー
家電・コンピュータ小売りパソコン小売り
家電量販店
衣料小売りカジュアルウエア小売り
靴・バッグ小売り
紳士服小売り
他衣料小売り
コンビニ・食品小売りコンビニエンスストア
酒類小売り
食品スーパー・小売り
鮮魚小売り
ドラッグストアドラッグストア
他消費財小売り100円ショップ
CD・DVD小売り
インターネット小売り
スポーツ用品小売り
ディスカウントストア
ホームセンター
玩具・ゲーム小売り
眼鏡・コンタクトレンズ小売り
自動車ディーラー
自動車用品小売り
書店
食材宅配
生活雑貨・家具小売り
他消費財小売り
中古車小売り
中古品小売り
中古本小売り通販
宝飾品小売り
外食・娯楽サービス外食・娯楽サービスうどん・そば
カラオケ
コーヒーチェーン
ゴルフ場・施設
スポーツ施設
ファストフード
ホテル
ラーメンチェーン
レストラン
飲食店運営支援
宴会場
回転すし
牛丼チェーン
居酒屋
競輪・競馬場賃貸
娯楽施設
焼き肉チェーン
弁当・総菜チェーン
旅行代理店
他個人サービス・製品他個人サービス・製品CD・DVDレンタル
クリーニング
チケットサービス
チャイルドケア
ブライダル
ベビー・子供用品
引っ越し
各種学校
学習塾・教育事業
自動車メンテ用品
写真関連サービス
住宅用家具・寝具
生活雑貨
葬儀・霊園
他個人サービス・製品
駐車場運営
美容・エステ
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中分類小分類細分類
エレクトロニクス総合電機総合電機
民生用エレクトロニクスAV・家電
カーAV
電子部品・産業用電子機器FPD材料・関連資材
ICタグ・バーコード関連機器
LSI・IC開発
アンテナ
コネクター
コンデンサー
スイッチ
スイッチング電源
パソコン・周辺機器
プリント配線板
モーター
映像機器
光学部品
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各種Webサイト
芸能プロダクション
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出版
出版印刷
放送局
無料情報誌
※ 上記リンクは楽天証券のサイト(業種分類スクリーニング)へ飛ぶ

TSR業種コード - 東京商工リサーチ

東京商工リサーチが与信管理を支援するための企業情報データベースで用いられている業種分類。

総務省が定義する「日本標準産業分類」の「第12回改定(平成 20 年 4 月適用)」に伴い、新たに「TSR業種コード」を設定。

「大分類ー中分類ー小分類ー細分類」という階層設定と業種分類はおおむね、「日本標準産業分類」に準じている。

日本標準産業分類 第12回改定では、「大分類の統合・追加」、「中・小・細分類各項目の大幅な見直し」が行われた他、産業全般に関わる分類項目として主な中分類ごとに、小分類『「管理、補助的経済活動を行う事業所」』が新設、さらに細分類『「主として管理事務を行う本社等」、「その他の管理、補助的経済活動を行う事業所」、「自家用倉庫」』が新たに設けられました。これは、いわゆる「本社」と「その他事業所」の区分を産業分類ごとに持たせる形になっておりますが、弊社のデータベース構築上、また、お客さまへの継続的なサービス提供を踏まえた場合、日本標準産業分類に定められた一部の小分類・細分類コードを「TSR業種コード」へ直接利用できなくなっております。弊社では、提供データの連続性や統計的ご利用の観点と、新たな産業分類体系への適応を両立させるべく、一部の細分類コードを独自に設け、平成21年 1 月より新たな「TSR業種コード」を適用することに致しました。

TSR業種コードブック – 東京商工リサーチ

外部リンク 2019_TSR業種コードブック

景気業界動向における業界‐業種 帝国データバンク

企業情報を提供する帝国データバックのサイトに、有償サービスの企業情報データベースとは別に、「景気業界動向」を閲覧できるページがある。

ここでは、企業データベースからの抜粋の形で、18の「業界」の下に、さらに細かい「業界」-「業種」が分類されている。2020/6/16時点の分類は下表のとおり。

業界1業界2業種
金融銀行主要行
  地方銀行 第二地方銀行
 生命保険 
 損害保険 
 リース 
金属鉄鋼高炉
 非鉄金属銅・鉛・亜鉛精錬
建設・不動産建設 
 住宅戸建て
  マンション
 不動産不動産賃貸(住宅系賃貸除く)
機械産業機械産業機械製造
 工作機械工作機械製造
 建設機械建設機械製造
食品加工食品調味料製造
 酒類 
輸送機械自動車自動車製造
 造船 
繊維繊維繊維製造・紡績
 アパレル 
家電・情報機器家電家電製造
  家電小売
 半導体 電子部品半導体製造
紙パルプ紙・パルプ洋紙・板紙製造
流通総合商社 
 百貨店全国展開型
 スーパーマーケット総合スーパー
 コンビニエンスストア 
 ドラッグストア・調剤薬局ドラッグストア
出版・新聞出版・新聞出版社 出版取次店
運輸貨物輸送トラック輸送
 旅客輸送鉄道
  航空
石油化学製品石油化学製品石油化学製品製造
情報・通信通信インターネットサービス
 ソフトウェアソフトウェア開発
エネルギー石油石油精製 元売り
 電力みなし小売電気事業者(旧一般電気事業者)
サービス外食ファストフード・カフェ
  居酒屋 ビアレストラン
 ホテル・旅館 
 旅行 
 広告広告代理店
  ネット広告
 人材派遣職業紹介人材派遣
 教育サービス学習塾 通信教育 家庭教師派遣
 放送地上波放送
医療医薬品医薬品製造
 介護福祉関連サービス介護サービス・有料老人ホーム
玩具・ゲームソフト玩具・ゲームソフトゲーム機製造 ゲーム開発
上表をExcelで作成

世界産業分類基準(Global Industry Classification Standard)

概要

世界産業分類基準(GICS)は、米国の格付機関であるスタンダード・アンド・プアーズ(S&P)と世界的金融グループのモルガン・スタンレー(MSCI)が共同で作成した産業分類。

GICSによる業種別株価指数も公表されており、多くのファンドで投資信託のベンチマークとして活用され、組入銘柄の業種別構成比率を表示するのに用いられる。

現在は、2018.9.28が最新版となっている。MSCIのホームページから .xls 形式でダウンロードすることができる。

  • MSCIのホームページ(英語)
xlsxに変換したもの

日本語での解説はこちら

  • GICSとは? | 投資信託の投信資料館 – toushin.com

階層構造は4つ。

  • セクター(Sector)
    • 産業グループ(Industry Group)
      • 産業(Industry)
        • 産業サブグループ(Sub-Industry)

あくまで顧客に提供される財・サービスの形態にこだわっている。

産業グループまでの2階層表示

  • エネルギー
  • 素材
  • 資本財・サービス
    • 資本財
    • 商業・専門サービス
    • 運輸
  • 一般消費財・サービス
    • 自動車・自動車部品
    • 耐久消費財・アパレル
    • 消費者サービス
    • メディア
    • 小売
  • 生活必需品
    • 食品・生活必需品小売り
    • 食品・飲料・タバコ
    • 家庭用品・パーソナル用品
  • ヘルスケア
    • ヘルスケア機器・サービス
    • 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス
  • 金融
    • 銀行
    • 各種金融
    • 保険
    • 不動産
  • 情報技術
    • ソフトウェア・サービス
    • テクノロジー・ハードウェアおよび機器
    • 半導体・半導体製造装置
  • 電気通信サービス
  • 公益事業

4階層表示

セクター産業グループ産業産業サブグループ
エネルギーエネルギーエネルギー設備・サービス石油・ガス掘削
   石油・ガス装置・サービス
  石油・ガス・消耗燃料総合石油・ガス
   石油・ガス探査・開発
   石油・ガス精製・販売
   石油・ガス貯蔵・輸送
   石炭・消耗燃料
素材素材化学基礎化学品
   総合化学
   肥料・農薬
   工業用ガス
   特殊化学品
  建設資材建設資材
  容器・包装金属・ガラス容器
   包装紙
  金属・鉱業アルミ
   各種金属・鉱業
   
   貴金属・鉱物
   
   鉄鋼
  紙製品・林産品林産品
   紙製品
資本財・サービス資本財航空宇宙・防衛航空宇宙・防衛
  建設関連製品建設関連製品
  建設・土木建設・土木
  電気設備電気部品・設備
   重電機設備
  コングロマリットコングロマリット
  機械建設機械・大型トラック
   農業機械
   産業機械
  商社・流通業商社・流通業
 商業・専門サービス商業サービス・用品商業印刷
   環境関連・ファシリティサービス
   事務サービス・用品
   各種支援サービス
   セキュリティ・警報装置サービス
  専門サービス人事・雇用サービス
   調査・コンサルティングサービス
 運輸航空貨物・物流サービス航空貨物・物流サービス
  旅客航空輸送業旅客航空輸送業
  海運業海運業
  陸運・鉄道鉄道
   陸運
  運送インフラ空港サービス
   高速道路・鉄道路線
   港湾サービス
一般消費財・サービス自動車・自動車部品自動車部品自動車部品・装置
   タイヤ・ゴム
  自動車自動車製造
   自動二輪車製造
 耐久消費財・アパレル家庭用耐久財民生用電子機器
   家具・装飾
   住宅建設
   家庭用電気機器
   家庭用品・雑貨
  レジャー用品レジャー用品
  繊維・アパレル・贅沢品アパレル・アクセサリー・贅沢品
   履物
   繊維
 消費者サービスホテル・レストラン・レジャーカジノ・ゲーム
   ホテル・リゾート・クルーズ船
   レジャー設備
   レストラン
  各種消費者サービス教育サービス
   専門消費者サービス
 メディアメディア広告
   放送
   ケーブル・衛星テレビ
   映画・娯楽
   出版
 小売販売販売
  インターネット販売・カタログ販売カタログ販売
   インターネット販売
  複合小売り百貨店
   総合小売り
  専門小売り衣料小売り
   コンピュータ・電子機器小売り
   住宅関連用品小売り
   専門店
   自動車小売り
   家具・装飾小売り
生活必需品食品・生活必需品小売り食品・生活必需品小売り薬品小売り
   食品流通
   食品小売り
   大型スーパーマーケット・スーパーマーケット
 食品・飲料・タバコ飲料醸造
   蒸留酒・ワイン
   清涼飲料
  食品農産物
   包装食品・肉
  タバコタバコ
 家庭用品・パーソナル用品家庭用品家庭用品
  パーソナル用品パーソナル用品
ヘルスケアヘルスケア機器・サービスヘルスケア機器・用品ヘルスケア機器
   ヘルスケア用品
  ヘルスケア・プロバイダー/ヘルスケア・サービスヘルスケア・ディストリビュータ
   ヘルスケアサービス
   ヘルスケア施設
   管理健康医療
  ヘルスケア・テクノロジーヘルスケア・テクノロジー
 医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンスバイオテクノロジーバイオテクノロジー
  医薬品医薬品
  ライフサイエンス・ツール/サービスライフサイエンス・ツール/サービス
金融銀行銀行銀行
  地方銀行 
  貯蓄・抵当・不動産金融貯蓄・抵当・不動産金融
 各種金融各種金融サービス他の各種金融サービス
   マルチセクター持株会社
   専門金融
   消費者金融
  消費者金融資産運用会社・資産管理銀行
  資本市場投資銀行・証券会社
   総合資本市場
   保険ブローカー
 保険保険生命保険・健康保険
   総合保険
   動産保険・損害保険
   再保険
 不動産不動産投資信託各種不動産投資信託
   工業用不動産投資信託
   抵当不動産投資信託
   ホテル・リゾート不動産投資信託
   オフィス不動産投資信託
   ヘルスケア不動産投資信託
   住宅用不動産投資信託
   店舗用不動産投資信託
   専門不動産投資信託
  不動産管理・開発各種不動産事業
   不動産運営会社
   不動産開発
   不動産サービス
情報技術ソフトウェア・サービスインターネットソフトウェア・サービスインターネット ソフトウェア・サービス
  情報技術サービス情報技術コンサルティング・他のサービス
   情報処理・外注サービス
  ソフトウェアアプリケーション・ソフトウェア
   システム・ソフトウェア
   ホームエンターテイメント・ソフトウェア
  通信機器通信機器
 テクノロジー・ハードウェアおよび機器コンピュータ・周辺機器テクノロッジー ハードウェア・コンピュータ記憶装置・周辺機器
  電子装置・機器・部品電子装置・機器
   電子部品
   電子製品製造サービス
   テクノロジー ディストリビュータ
 半導体・半導体製造装置半導体・半導体製造装置半導体装置
   半導体
電気通信サービス電気通信サービス各種電気通信サービス代替通信事業会社
   総合電気通信サービス
  無線通信サービス無線通信サービス
公益事業公益事業電力電力
  ガスガス
  総合公益事業総合公益事業
  水道水道
  独立系発電事業者・エネルギー販売業者独立系発電事業者・エネルギー販売業者
   再生エネルギー系発電事業者
上表をExcelで作成

TRBC 業種分類

The Refinitiv Business Classifications (リフィニティブ業種分類、TRBC)は、アナリスト分析のために活用される。30 か国の 250,000 を超える証券をカバーしている。

同種の市場向けに製品・サービスを提供している企業をグループ化し、企業の主要業種を特定する。

● 全体構成

階層構造StructureNumber
経済セクター10Economic Sectors13
事業セクター28Business Sectors33
業種グループ54Industry Groups62
業種136Industries154
Activities898
※ 数は日英説明資料に記載あるコード数による

外部 TRBC quick guide (英語資料:PDF)

Economic sectorBusiness sectorIndustry group
Energy
 Energy – fossil fules
 Coal
Oil and gas
Oil and gas-related equipment and services
Renewable energy
 Renewable energy
Uranium
 Uranium
Basic materials
 Chemicals
 Chemicals
Mineral resources
 Metals and mining
Construction materials
Applied resources
 Paper and forest products
Containers and packaging
Industrials
 Industrial goods
 Aerospace and defense
Machinery, tools, heavy vehicles, trains and ships
Industrial and commercial services
 Construction and engineering
Diversified industrial goods wholesale
Professional and commercial services
Consumer goods conglomerates
 Consumer goods conglomerates
Transportation
 Freight and logistics services
Passenger transportation services
Transport infrastructure
Consumer cyclicals
 Automobiles and auto parts
 Automobiles and auto parts
Cyclical consumer products
 Textiles and apparel
Homebuilding and construction supplies
Household goods
Leisure products
Cyclical consumer services
 Hotels and entertainment services
Media and publishing
Retailers
 Diversified retail
Specialty retailers
Consumer non-cyclicals
 Food and beverages
  Beverages
 Food and tobacco
 Personal and household products and services
  Personal and household products and services
 Food and drug retailing
  Food and drug retailing
Financials
 Banking and investment services 
 Banking services
Investment banking and investment services
Financial technology (Fintech) and infrastructure 
 Financial technology (Fintech) and infrastructure 
Insurance
 Insurance
Real estate
 Real estate 
 Real estate operations
Residential and commercial REITs
Collective investments
 Collective investments
Investment holding companies
 Investment holding companies
Healthcare
 Healthcare services and equipment
  Healthcare equipment and supplies
 Healthcare providers and services
 Pharmaceuticals and medical research
  Pharmaceuticals
 Biotechnology and medical research
Technology
 Technology equipment
 Semiconductors and semiconductor equipment
Communications and networking
Electronic equipment and parts
Office equipment
Computers, phones and household electronics
Integrated hardware and software
Software and IT services
 Software and IT services
Telecommunications services
 Telecommunications services
Utilities
 Utilities
 Electric utilities and IPPs 
Natural gas utilities
Water and related utilities
Multiline utilities
Institutions, associations and organizations
 Institutions, associations and organizations
 Institutions, associations and organizations
Government activity
 Government activity
 Government activity
Academic and educational services
 Academic and educational services
 Miscellaneous educational service providers
School, college and university
Professional and business education 

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