[財務諸表分析]比率分析指標の体系と一覧 更新しました

株価売上高倍率(PSR: Price Sales Ratio)

株価売上高倍率(PSR: Price Sales Ratio)経営分析
株価売上高倍率(PSR: Price Sales Ratio)
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株価売上高倍率(PSR: Price Sales Ratio)
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計算式

株価売上高倍率(PCFR)は、英語表記だと「Price Sales Flow Ratio」 「Price to Sales Flow Ratio」 となり、発行済み普通株式の1株当たりの売上高(SPS)との比率を示す。

この指標の単位は「倍」で、一株当たり売上高の何倍の株価になっているか、企業が稼ぎ出す売上高の何倍の時価総額になっているか、収益面からの視点で株価(時価総額)の割安・割高を評価するための指標である。

計算式は、企業全体の売上高で計算する方法と、一株当たりに置き直して計算する方法がある。

\( \displaystyle \bf 株価売上高倍率= \frac{時価総額}{売上高} \)

\( \displaystyle \bf 株価売上高倍率= \frac{株価}{SPS} \)

企業全体で捉える方法は計算が単純であるメリットがある。

一株当たりに置き直して計算するやり方は、ひと手間余計にかかる分、一株当たりの値を他の関連指標(EPS, BPS, DPS, CFPS等)と相互比較しやすくなるメリットがある。

定義と意味

株価売上高倍率(PSR)は、「マーケット指標」「Market Ratio」における指標のひとつである。

普通株式の1単位当たりの売上高(SPS)の何倍の株価がついているかを意味する。

分子が株価(時価総額)で、分母がSPS(売上高)なので、株価(時価総額)かSPS(売上高)が変動すれば割り算の商であるPSRも変動することになる。

PSRの式を計算要素ごとに分解すると、

\( \displaystyle \bf 株価売上高倍率= \frac{時価総額}{売上高} = \frac{~~~~株価×発行株式数~~~~~~~~~~~~~~}{SPS×発行株式数~~}\)

分子の株価(時価総額)が増加すれはPSRを増加させる方向に働く。SPS(売上高)が減少すればPSRを減少させる方向に働く。

但し、自己株式保有を増やしたり、株式併合を進めて実質的な発行済株式総数が減少すればSPSは上昇し、第三者割当増資や株式分割等により実質的な発行済株式総数が増加すればSPSは下降する。

そのため、株価とSPSでPSRを計算する際には、下記のような計算要素の変位を考慮しておく必要がある。

PSR不変?不変?
株価??
株式総数
SPS

通常、売上高は株式総数の増減に関係ない独立事象であると考えられることから、株式総数が増えれば一株当たり売上高(SPS)は減少し、逆に、株式総数が減少すれば一株当たり売上高(SPS)は増加する。

しかし、株価は、株式数の増減に正の相関を持か負の相関を持つかは、市場次第のところがある。

合理的に考えれば、株式数の増減は企業価値とは無関係だが、株式総数が増加すると、株式の流動性が高まって株価を需給面から高める効果がみられる場合は、株価の上昇から一時的にPSRの増加がもたらされるかもしれない。

逆に、株式総数の減少が、株式の流動性に悪影響を及ぼして、株価を割安方向へシフトさせ、一時的にPSRの減少をもたらすかもしれない。

いずれにせよ、株価次第で、割り算の商であるPSRの計算結果が左右されることになる。

解釈と使用法

株式投資における株価の割安・割高の判断の目安として、株価情報を取り込んだPSRが用いられることになる。

単純に株価(時価総額)と売上高の比率(倍率)で計算されるから、シンプルでわかりやすい一方で、目安となる水準を一意に定めにくい。

売上高利益率が業種や企業の成長ステージごとに様々であるため、株式投資のリターンの源泉となる利益やキャッシュフローと売上高が正比例の関係を持たないからである。

ただし、株式市場での経験則から、目安として、(あくまで参考値として把握するにとどめて頂きたいが)20倍以上で割高、0.5倍未満で割安、上場企業の平均は1.1倍前後とされている。

同種の計算ロジックで算出される 株価収益率 PER(Price Earnings Ratio)の知名度の方が極端に高い。

PSRは、PERが計算・使用できない場合の次善の策として用いられることが多いからである。

PERをはじめとする他の倍率指標が利用できない状況とは

分析対象企業が最終赤字の場合は、EPS・PERは計算することができない。

分析対象企業が無配の場合は、DPS・配当利回りは計算することができない。

分析対象企業の営業CFがマイナスになっている場合は、CFPS・PCFRは計算することができない。

こうした、赤字・無配・営業CFがマイナスの状況というのは、

❶長期にわたって業績不振に苦しんでいる
❷スタートアップ時期で、急成長中だがまだ投資を回収できるまでに至っていない

という状況下にあると想像できる。

❶の場合は、一株当たり指標より、流動性分析・安全性分析の各指標を優先的に調査することが多い。

PSRが企業価値のバリュエーション(適正株価の探索)に有効なのは、❷の状況であることが多い。

そういう企業は売上高が急速に成長しているはずで、ある水準に達することができれば、固定費線を超える臨界点に到達でき、その後は、売り上げを増やせば増やすほど増益になるゾーンに入ることができるはずである。

そういった、急成長中の スタートアップ企業/ベンチャー企業 の適正株価の見る手段として、無配で赤字企業であって初めて、EPRの代替指標としてPSRが適用されることが多い。

上場ルールとして、「事業計画及び成長可能性に関する事項」を開示して承認されれば、赤字でも上場することができることから、急成長中の中小企業はPSRで適正株価を探る必要性も生じるわけである。

特に、将来の成長可能性を評価しての上場であるから、PSR(SPS)の増加→売上高の成長→可能な限りの黒字化 というロジックを辿り、まだ赤字企業でも将来の利益成長を予測して割安のタイミングで早めに投資を実施する、という投資環境にある場合にPSRは重宝する。

この場合は、毎期の決算と業績予測や中計などを評価し、PSRが毎年成長していくスピードが速いものを相対的に有利な投資案件とみることになる。

PSR単独の数値より、PSRの成長率を見るといった方が適切かもしれない。

PER/PCFRとは異なる倍率の意味

PERやPCFRも、株価を分子に持つ同じ計算機構から導出された指標である。

\( \displaystyle \bf PER= \frac{株価}{EPS} \)

\( \displaystyle \bf PCFR= \frac{株価}{CFPS} \)

これらは、株式投資の投資回収期間を示す指標として考えれば理解が深まる。

PERが20倍というのは、現在の株価水準で投資した場合、得られる企業利益の20年分に値することを意味し、その株式投資の回収期間は利益ベースで20年ということになる。

PCFRが15倍というのは、現在の株価水準で投資した場合、得られる営業CFの15年分に値することを意味し、その株式投資の回収期間は営業CFベースで換算すると15年である。

同様に、PSRが10倍という意味は、その株価水準で株式を購入すると、購入代金は10年分の売上高に相当するということは分かるが、株式投資資金を10年で回収するとみなすことは難しい。

売上高から原価や販管費、法人税などを差し引かないと株主に対する配分可能利益にならないからである。

やはり、PSRは会計的利益もキャッシュフローも赤字の企業に対するバリュエーションの代替指標という意味合いが強いのも仕方がないであろう。

純資産回転率

PSR単独では、同種のPER・PCFRより使い勝手が悪いが、PBRと組み合わせることで、何とか実務的にも有用な分析ツールになることも多い。

PBRをPSRで割れば、純資産回転率を導出することができる。

\( \displaystyle \bf 純資産回転率= \frac{PBR}{PSR}\times 100 \% \)

\( \displaystyle \bf = \frac{\left(\frac{株価}{純資産}\right)}{ \left(\ \frac{株価}{売上高} \right) }\times 100 \% \)

\( \displaystyle \bf = \frac{売上高}{純資産}\times 100 \% \)

この計算式から分かることは、PBR > PSR の場合、売上高に比べて、より小さい純資産で現在の株価を実現していることから、純資産回転率はより大きくなる。

逆に、PBR < PSR の場合、現在株価を維持するために売上高と比べて、より大きい純資産額を必要とすることを意味していることから、純資産回転率はより小さくなる。

このことから、PSR・PBR・純資産回転率を見ることで、現在株価の水準を維持しているのは、将来収益を期待させる売上高の大きさとその成長か、企業が現在有している純資産額の大きさ(解散価値や資産売却価値を指す)なのか、相対的にどちらに比重があるのかを知ることができる。

シミュレーション

以下に、Excelテンプレートとして、FY15~FY20のライフネット生命の実績データをサンプルで表示している。

入力欄の青字になっている「評価期間」「発行済株式」「自己株式」「売上高」「純資産」「最高株価」「最低株価」に任意の数字を入力すると、表とグラフを自由に操作することができる。

どんな入力をしても、元ファイルが壊れることはない。入力し直したい、元に戻したい場合は、画面を更新(F5押下など)すれば、初期値に戻る。

自分の手元でじっくり検証したい場合は、上記のダウンロードボタンから、Excelをダウンロードすることをお勧めする。

【グラフ】株価売上高倍率の推移 から、前半のFY15~17は、PSRの方がPBRを上回っていることから、当初は売上高の成長が株価に与える影響度が大きかったことが見て取れる。後半のFY18以降は、逆転して、PBRの方が優勢になっているため、次第にストック価値の方に株価形成の意味合いが徐々にシフトしていっていることが分かる。

なお、FY19に純資産回転率が突出しているが、FY20に増資をすることで、FY15以来の巡航スピードにPSR/PBRともに回帰している。

PSR単独ではなく、PBRや純資産回転率を併用で分析することで、コーポレートアクションによる経営指標への影響も比較的簡単に理解することができる。

【グラフ】ファンチャートを眺めてみると、PSRの伸びよりPBRの伸びの方が高くなっていることが分かる。ライフネット生命は非常に高いソルベンシー比率を維持しており、比較的安全な資産を自己資金で調達して積み上げることで、財務健全性が高まり、ひいてはPBRの上昇をもたらしている。

(なお、CF利回りに用いている株価は、有価証券報告書から分かる最高株価最低株価の算術平均を用いている)

【参考】使用しているExcel関数
AVERAGE関数

参考サイト

同じテーマについて解説が付され、参考になるサイトをいくつか紹介しておく。

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  1. 財務諸表分析の理論:経営分析との関係、EVAツリー
  2. 成長性分析(Growth):売上高・利益・資産成長率、持続可能成長率
  3. 流動性分析(Liquidity):短期の支払能力、キャッシュフロー分析
  4. 健全性分析(Leverage):財務レバレッジの健全性、Solvency とも
  5. 収益性分析(Profitability):ROS、ROA、ROE、DOE、ROIC、RI
  6. 効率性分析(Activity):各種資産・負債の回転率(回転日数)、CCC
  7. 生産性分析(Productivity):付加価値分析
  8. 市場指標(Stock Market):株価関連分析

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