財務諸表分析の理論 Theory
- 経営分析の方法と目的 財務分析との関係
- 経営分析の視点による財務諸表分析の体系
- EVAツリーによる企業価値評価・株式指標分析・財務分析の体系化
- 投下資本
- 経営資本
- 留保利益
- エコノミックキャピタル
- レバードβ
- アンレバードβ
- 事業利益(Business Interests/Profit)
- EBIT(Earnings Before Interest and Taxes: 利払税引前利益)
- EBITDA(利払前・税引前・減価償却前利益)
- 実効税率
- NOPAT | 税引後営業利益
- NOPLAT | みなし税引後営業利益
成長性分析 Growth
・事業規模の拡大の進捗度と達成水準をみる
・不均衡なバランスの成長はやがて企業収益性の悪化と財務健全性を失わせるのでスピードと均衡の両立が必要である
- 成長性のバランス分析
- トレンド分析
流動性分析 Liquidity
・広義の安全性分析のひとつ
・短期的な支払い能力(特に有利子負債に対して)を見る
→キャッシュフロー分析は資金管理へ
- B/S(資産構成から見た流動性評価)
- B/SとP/L(フローから見た流動性評価)
- B/SとC/S(C/F)(キャッシュフローから見た流動性評価)
健全性分析 Leverage/Solvency
・広義の安全性分析のひとつ
・長期の支払い能力(特に有利子負債に対して)を見る
・健全性を維持ししつつどこまで経営規模が拡大できるのかを検証するのがレバレッジ比率
・健全性を維持するための支払い能力がどれくらいあるのか見定めるのがソルベンシー比率
- レバレッジ(Leverage)
- ソルベンシー(Solvency)
- B/S貸方(資本構成のバランス最適化を見る→広義ではレバレッジに含まれる)
- DEレシオ(Debt to Equity)
- ネットDEレシオ(Net Debt to Equity)
- 長期負債対自己資本比率(Long-term Debt to Equity Ratio)
- 負債対総資産比率(Debt to Total Assets)
- 自己資本比率
- 株主資本比率
- 総キャピタリゼーション比率
- 有利子負債依存度
- 利益剰余金比率
- 総資本留保利益率
- リスクバッファー比率
- DEレシオ(Debt to Equity)
- B/S(資金運用と資金調達のバランス最適化を見る)
- B/S(ストックから返済余裕度を見る)
- 現預金借入金比率
- デットキャパシティレシオ(DCR: Debt Capacity Ratio)
- B/SとP/L(フローから返済余裕度を見る)
- B/SとC/S(C/F)(キャッシュフローから返済余裕度を見る)
- 営業CF対流動負債比率
- 営業CF対固定負債比率
- 債務償還年数
- P/L(フローから利払いの余裕度を見る)
- P/Lとキャッシュフローから返済余裕度を見る
- B/S貸方(資本構成のバランス最適化を見る→広義ではレバレッジに含まれる)
収益性分析 Profitability
・企業収益を獲得できる能力水準を測定する指標
・収益獲得に用いる経営資源の捉え方で、P/L、B/S、S/S、C/S(C/F)いずれの数値を用いるかが決まる
- P/L主体(営業取引の収益性)
- 売上高原価率
- 売上高総利益率(Gross Profit Margin)
- 売上高貢献利益率(Contribution Margin Ratio)(売上高限界利益率)(→CVP分析/損益分岐点分析へ)
- 営業レバレッジ | オペレーティングレバレッジ(→経営レバレッジ|健全性分析)
- 売上高営業利益率(Operating Profit Margin)(ROS: Return on Sales)
- 売上高販管費比率
- 売上高研究開発費率
- 売上高減価償却費率
- 売上高設備投資比率
- オペレーティングマージン(OM: Operating Margin)
- 営業費用売上比率
- 売上高事業利益率
- 売上高経常利益率
- 税引前当期純利益率
- 売上高純利益率(Net Profit Margin)
- EBITDAマージン(EBITDA Margin)
- P/LとB/S(投資収益性)
- 利益ポテンシャル(PP: Profit Potential)
- 総資産利益率(ROA: Return on Assets)
- 総資本利益率(ROTC: Return on Total Capital)
- 自己資本利益率(ROE: Return on Equity)
- 投下資本利益率(ROIC: Return on Invested Capital)
- 総資本売上総利益率
- 総資本営業利益率
- 総資本経常利益率
- 総資本税引前当期純利益率
- 総資本当期純利益率(→総資産利益率(ROA: Return on Assets))
- 経営資本営業利益率
- 使用資本利益率(ROCE: Return on Capital Employed )
- P/LとB/SとS/S(株主目線の投資収益性)
- 普通株主持分利益率(ROCE: Return on Common Equity)
- 通常、「ROCE」との表記は「使用資本利益率」を指すことが多い
- 株主資本配当率(DOE:Dividend on Equity Ratio)
- 普通株主持分利益率(ROCE: Return on Common Equity)
- グループ経営
- 売上高連単倍率
- 総資産連単倍率
- 当期純利益連単倍率
効率性分析 Activity
・投下される経営資源が限界的に獲得する収益を最大にする使われ方をしているかを評価する
・投下資本の回転率および回転期間を見る方法と、一定期間に上げる収益との対比でみる方法がある
- 運転資本管理
- 売上債権
- 棚卸資産(在庫)
- 仕入債務(買入債務)
- 営業サイクル(Operating Cycle)
- キャッシュ・コンバージョン・サイクル(Cash Conversion Cycle)
- 回転差資金
- 回転率管理
- 総資産回転率(Total Asset Turnover)
- 固定資産回転率
- 有形固定資産回転率(Tangible Fixed Asset Turnover)
- 無形固定資産回転率(Intangible Fixed Asset Turnover)
- 経営資本回転率
- 流動資産回転率
- 運転資本回転率
- 現金預金回転率
- 手元流動性回転率
- 自己資本回転率
- 株主資本回転率
- 投下資本回転率
- 営業運転資本回転期間
- 在庫政策
生産性分析 Productivity
・企業活動により生み出された付加価値に対する分析を行う
・経営活動に投下される経営資源一単位当たりの付加価値を測定する
・企業活動によって生み出された付加価値の最適な再分配を評価する
- 付加価値
- 単位当たり生産性
- 資本生産性(Capital Productivity)
- 労働生産性(Labor Productivity)
- 従業員平均年齢
- 従業員平均勤続年数
- 従業員平均年間給与(→一人当たり人件費(Labor Expense per Employee))
- 面積当たり人員数
- 一人当たり売上高(Sales per Employee)
- 一人当たり利益(Profit per Employee)
- 一人当たり売上総利益
- 一人当たり経常利益
- 一人当たり当期純利益
- 一人当たり営業CF
- 一人当たり人件費(Labor Expense per Employee)
- 人件費スプレッド
- 一人当たり付加価値(Value Added per Employee)
- 使用総資本投資効率(Value Added per Total Assets)
- 設備投資効率(Value Added per Working Tangible Fixed Assets)
- 労働装備率(Working Tangible Fixed Assets per Employee)
- 資本集約度(Total Assets per Employee)
- 付加価値の分配
- 生産性分析/付加価値分析の展開式のまとめ
市場指標 Stock Market
・特に上場企業において、株式指標と財務指標の関係を明らかにする
・株価(市場価格)の割安性またはファンダメンタルズ分析による適正価格をみる
・株価・株式発行総数・株主還元など、株主政策の適否を評価する
- 一株指標
- 株価倍率指標
- 株価利回り
- 株主還元政策
- 株主構成政策
- 外国人持株比率
- 個人株主比率
- M&A政策(買収価格算定)
- EV(企業価値)
- EV/EBITDA倍率
- EV/EBIT倍率
- EV/FCF倍率
- EV/売上高倍率
- トービンのq(Tobin’s q theory)
- M&Aレシオ
- FCF理論株価倍率
- 40%ルール(The rule of 40%)
- PBR = ROE × PER
- 理論株価 = PER × BPS × ROE
- 株価 = EPS × PER
- ミックス係数 = PBR × PER
- PEGレシオ
[財務諸表分析]比率分析指標の体系と一覧
1 | 財務諸表分析の理論 | 経営分析との関係、EVAツリー |
2 | 成長性分析(Growth) | 売上高・利益・資産成長率、持続可能成長率 |
3 | 流動性分析(Liquidity) | 短期の支払能力、キャッシュフロー分析 |
4 | 健全性分析(Leverage) | 財務レバレッジの健全性、Solvency とも |
5 | 収益性分析(Profitability) | ROS、ROA、ROE、DOE、ROIC、RIなど |
6 | 効率性分析(Activity) | 各種資産・負債の回転率(回転日数)、CCC |
7 | 生産性分析(Productivity) | 付加価値分析、付加価値の分配 |
8 | 市場指標(Stock Market) | 株価関連分析、株主価値評価 |

CVP分析/損益分岐点分析
固変分解/貢献利益費用を固定費と変動費に分けることで可能になる経営分析手法貢献利益の計算貢献利益(Contribution Margin)の計算 - 金額法貢献利益(Contribution Margin)の計算 ...

資金管理(Cash Management)の全体像
資金管理表の作成企業の高い収益性と成長性を支えるためには効率的でかつ適時・フレキシビリティのある資金管理が必要である資金運用表資金運用表 – 二分法(在庫投資なし・設備投資なし・新規借入なし)資金運用表 – 二分法...

投資意思決定(Investment Decisions)
優れた投資意思決定のためのポイントプロジェクト対象期間の全てのキャッシュフローを計算するプロジェクト終了時のプロジェクト資産の廃棄コストを含む減価償却費の節税効果(タックスシールド)を計算する資本予算の計算技法を選択するPayba...
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