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運転資本(Working Capital) – 原則法

経営分析
運転資本(原則法)
運転資本(原則法)
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計算式

運転資本は、貸借対照表(B/S)の借方にある流動資産から貸方にある流動負債を差し引いた差額で求められる。

● 運転資本 = (売上債権 + 棚卸資産)ー 仕入債務

「原則法」で求める場合は、営業サイクルに乗っかり、手持ちの現預金の増減に直接関係する、売上債権、棚卸資産、仕入債務の差し引きで求める。

  • 売上債権:売掛金や受取手形。掛取引・信用取引で販売した代金
  • 棚卸資産:原材料、仕入商品、仕掛品、完成品、貯蔵品。いわゆる在庫
  • 仕入債務:買掛金や支払手形。掛取引・信用取引で財・サービスを仕入れた代金

定義と意味

「運転資本」は、「純運転資本」とも表記されることがある。一般的には相互に言い換えで用いられることが多い。

ただし、「運転資本」には、単純に、流動資産( ≒ 売上債権 + 棚卸資産)の残高を示して使われる場合がある。

その場合、上式の流動資産と流動負債の差額で求められる「運転資本」の頭に「」をつけて、「運転資本」というふうに、用語を使い分けることが多い。

運転資本は、企業が事業運転をするうえで、必要な資金量を表している。企業は、日々の営業活動において、顧客に財・サービスを提供して売上を稼いでいる。

その売上を稼ぐより早い時点で、先に現預金を使って棚卸資産(在庫)を準備する必要がある。現金売上以外の信用取引やクレジットカード払いで売り上げた場合、その金額は、実際に入金されるまでは、売上債権として、現預金の代わりにB/Sに資産計上される。

一方で、原材料や仕入商品を、現金を即時支払わずに、信用取引(掛け取引)で購入した場合は、自社から現預金は流出していない。現金での支払いを先延ばしにしている状態である。

このように、売上債権と棚卸資産(在庫)は、事業運営のために現預金を使っている(現預金をマイナスにする効果を持つ)のに対し、仕入債務は、事業運営のために現預金を支払っていない(現預金をプラスにする効果を持つ)状態であることを意味する。

解釈と使用法

「(純)運転資本」は、営業活動に必要な資金 = 運転資金(運転資本)がどれくらいあるかを示している。この値がプラスの場合は、その分、運転資金を、短期借入金や長期性の資金(社債や自己資本など)から補填していることを意味している。

(売上債権+棚卸資産)> 仕入債務

この値がプラスの場合は、営業活動の維持に必要な資金を拠出していることを示す

逆に、マイナスの場合は、通常の営業活動から、余剰の資金を得ていることになり、他から資金を融通する必要がないことを意味する。

売上債権+棚卸資産)< 仕入債務

この値がマイナスの場合は、営業活動から余剰の資金を得ていることを示す

一般的に、運転資本はプラスになることが多く、急激にビジネス規模が拡大し、売上高が伸びると、その分、必要な運転資本も増えることになる。運転資本不足で、泣く泣くビジネスチャンスを逃すこともあれば、急激な売上拡大に運転資本の調達が間に合わずに、黒字倒産することもあり得る。

この記事を作成している時点で、アップル社はこの運転資本が大きくマイナスになっていることが広く知られている。現状のビジネスモデルを拡大すればするほど、潤沢な資金に恵まれていることになる。

シミュレーション

以下に、Excelテンプレートとして、FY14~FY19のトヨタ自動車の実績データをサンプルで表示している。

入力欄の青字になっている「期間」「売上債権」「棚卸資産」「仕入債務」に任意の数字を入力すると、表とグラフを自由に操作することができる。

どんな入力をしても、元ファイルが壊れることはない。入力し直したい、元に戻したい場合は、画面を更新(F5押下など)すれば、初期値に戻る。

自分の手元でじっくり検証したい場合は、上記のダウンロードボタンから、Excelをダウンロードすることをお勧めする。

参考サイト

同じテーマについて解説が付され、参考になるサイトをいくつか紹介しておく。

[財務諸表分析]比率分析指標の体系と一覧[財務諸表分析]比率分析指標の体系と一覧

1財務諸表分析の理論経営分析との関係、EVAツリー
2成長性分析(Growth)売上高・利益・資産成長率、持続可能成長率
3流動性分析(Liquidity)短期の支払能力、キャッシュフロー分析
4健全性分析(Leverage)財務レバレッジの健全性、Solvency とも
5収益性分析(Profitability)ROS、ROA、ROE、DOE、ROIC、RIなど
6効率性分析(Activity)各種資産・負債の回転率(回転日数)、CCC
7生産性分析(Productivity)付加価値分析、付加価値の分配
8市場指標(Stock Market)株価関連分析、株主価値評価

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