総資本営業利益率（Total Capital Operating Margin）

計算式

総資本営業利益率とは、営業利益を総資本で割り算して求められる。総資本に占める営業利益の構成割合を示す。計算結果は総資本に対する利益率を意味するので、一般的には、この値が高いほど収益性が高いという評価がなされる。

総資本＝総資産 であるとの前提に立てば、日本語では「総資産営業利益率」と表現されていても指標は同値と考えて差し支えが無い。

英語では細かい言い回しが多く存在し、「Operating return on total assets」「Operating profit margin on total capital」「Ratio of operating profit to total assets」「Ratio of operating profit to total capital」等と呼ぶ。

特に、損益計算書（P/L）上の段階利益概念を表示せず、一般的に、総資産利益率（総資本利益率）、ROA: Return on Assets と表記されていた場合、どの段階利益概念を用いているのか確認が必要である。

あくまで私見だが、採用可能性の高いもの順に並べると、

1. 経常利益
2. 当期純利益
3. 事業利益（管理利益）、NOPAT等：プロフォーマ指標、会社独自の定義を要確認
4. EBIT
5. 営業利益
6. 売上総利益
7. 税引前利益
8. EBITDA

参考にして頂きたい。

総資本（＝総資産）に占める割合（構成比率）を百分率で表すのが一般的であるから、単位には専ら「%」が用いられる。

例
総資本 500
営業利益 80
\( \displaystyle \bf 総資本営業利益率 = \frac{80}{500} = 16.0\% \)

P/L項目、ここでは利益額が1年未満の期間におけるものの場合は、年平均値に換算する必要がある。月次利益ならば12倍、単四半期利益ならば4倍する。

B/S項目、ここでは総資本（＝総資産）には、平均残高（平残）を用いる。平均残高は、期首期末の平均値であり、（期首残高＋期末残高）÷２　で求める。

仮に、利益が単四半期の場合、総資本も同じ単四半期の期首期末の値を用いて平均残高を計算する必要がある。年平均残高は用いない。

定義と意味

総資本営業利益率は、企業が外部から資金調達した資本がどれだけの本業からの利益を生み出したかを示す。外部調達資金は他人資本と自己資本の合計値である。

このとき、総資産・・営業利益率 と呼称していた場合、「企業が本業とする事業へ投下した総資産がどれだけの本業からの利益を生み出したかを示す」、と説明が若干変わってくるが、計算結果は違わない。

これは、資金調達源泉を示す総資本と、資金運用（＝資金投下）した金額を示す総資産というB/Sにおける貸借双方の考え方の違いによる。

総資本（＝総資産）ではなく、投下資本、経営資本、使用資本、純資本、自己資本、普通株式（で資金調達した額）、資本金 という風に、様々な資本概念を用いた場合、分子に来る利益概念を統一していたとしても、結果として計算される値は異なってくる。

下図は、総資本と営業利益の対応関係をP/LとB/Sを併記して表したものである。

一般的に、営業利益は「本業からの利益」と定義づけされている。本業に投下される資産は、事業資産（事業投下資本、経営資本）となり、営業利益の稼得のために活用される資産である。

そのため、営業利益と、営業利益を生み出すために使用された事業資産（営業資産、事業投下資本、経営資本）の範囲に概念的に対応させた利益概念を用いて、資本利益率（＝資産利益率）を表示した方が都合がよいという考え方がある。

事業資産は、やがて売上高と形を変え、経費を控除した後に営業利益の形でリターンとして企業に帰ってくる。

このことから、営業利益に対応する事業資産（経営資本）を用いた利益率を選択することが収益性指標として素直な選択だともいえる。

しかし、本指標は、中小企業基盤整備機構（J-Net21）が提供する「経営自己診断システム」にて、「総資本経常利益率」と共に、収益性関連指標として採り上げられている。その採用意図はどのようなものなのだろうか？

〇対策・判断基準
営業利益が少ないか、総資本が過大であると比率は低くなります。
比率が低い場合には、売上高営業利益率を高めるか、遊休資産を処分して総資本を圧縮し、
資本効率を高めることを検討してみましょう。
また、資本に占める固定資産の割合が高く、かつこの比率が低い場合には、
将来的に資金繰りの悪化を招く可能性がありますので、最低でも損益分岐点の売上高の確保が重要です。

経営診断システム＞結果の見方＞個別指標一覧＞収益性関連指標｜中小企業基盤整備機構

上記は、総資本営業利益率の説明文からの抜粋になる。ここから、２つの意図が窺える。

ひとつ目の推測される意図として、総資本営業利益率はROEにおけるデュポンツリーの如く、いくつかの指標に細分化することで、財務指標と経営の打ち手との関連性をより密接に表現できることである。

ここから、総資本営業利益率を高めるには、売上高営業利益率の改善のために、❶マージン率の高い製商品/サービスを販売する、❷経費率を下げる（コストダウン）、総資本回転率を改善するために、❸販売サイクルの短縮化を図る、❹売上債権の回収期間を短縮する、❺遊休資産や余剰資産を整理する、という風に、より具体的で直観的に分かりやすい施策まで思考を巡らせられるようになる。

ふたつ目の狙いとして、総資産回転率（総資本回転率）の改善施策の箇所でも触れたが、資産効率（資本効率）の改善のためには、無駄な資産を持たないことが肝要となる。無駄な資産とは、企業の稼ぎに直結しない遊休資産や、本業とは無関係の資産のことを一般には指す。

これを、資産を、❶事業資産（経営資本）、❷遊休資産、❸その他資産（本業以外に投下されている資産、投資その他資産に分類される投資有価証券など）に分けた場合の事例で考えてみる。

例

分類	資産規模	リターン	利益率
事業資産	700	280	40%
遊休資産	200	0	0%
その他資産	100	20	20%

\( \displaystyle \bf 総資本営業利益率 = \frac{280}{700+200+100} = 28\% \)

\( \displaystyle \bf 総資本経常利益率 = \frac{280+20}{700+200+100} = 30\% \)

\( \displaystyle \bf 経営資本営業利益率 = \frac{280}{700} = 40\% \)

経営資本営業利益率の場合、遊休資産の処分などを実行してもこの指標自体は何ら変わらない。もし、遊休資産の処分やその他資産という余剰資産を整理した効果を測定したい場合、分母に遊休資産やその他資産を含んだ総資産をとり、資産整理前と後の総資産営業利益率を比べることで、どれだけ遊休資産・余剰資産の整理が収益性改善に貢献したかを見ることができる。

これらの理由から、総資本営業利益率を収益性指標に採用することには、分子分母の対応が多少おかしくとも、一定の理屈、すなわち一理あるといえるかもしれない。

分母に総資産（総資本）を採用した場合、分子の利益概念の選択が次に問題となる。

営業利益を優先して採用する考えとして、以下の要因があると思われる。

❶（営業外損益が黒字の場合は）営業利益の方が厳し目の数値となるから企業内部に危機感を醸成するには都合がよい
❷営業外損益の部の数字が営業利益に比べて相対的に大きい場合、本業ビジネスの業績と資本効率の関係性が見えにくくなる
❸（営業外損益が赤字の場合は、特に）総資本回転率のマイナス要素を営業利益でどれくらいカバーしないといけないかが分かる

分子分母の対応関係が緩い指標にもそれなりの存在意義があることが分かった。

解釈と使用法

総資本営業利益率は、総資本（資産合計）に対する営業利益の比率であり、比率が高いほど投資収益性（投資効率）が高くなることが分かっている。

という傾向にあることは分かっている。

とはいえ、「総資本営業利益率」を構成する「売上高営業利益率」と「総資本回転率」の水準は、採用されているビジネスモデルに大きく影響される。

業界ごとの利益水準はもとより、その業界に課せられている資本コストも様々であることから、一応、業種ごとの平均値をとりあえずのベンチマーク指標とすることの意義は大きいといえる。

2021年度『法人企業統計』から、総資本営業利益率の概算値を算出した。

計算式は下記の通り。

コード	業種	総資本営業 利益率(%)	売上高営業 利益率(%)	総資本回転率 (回転)
116	石油製品・石炭製品製造業	8.91	5.78	1.54
160	職業紹介・労働者派遣業	8.15	4.44	1.84
145	情報通信機械器具製造業	5.75	7.64	0.75
115	化学工業	5.59	9.60	0.58
106	鉱業、採石業、砂利採取業	5.52	20.93	0.26
142	情報通信業	5.29	8.58	0.62
154	はん用機械器具製造業	4.93	6.95	0.71
126	その他の製造業	4.62	5.83	0.79
121	生産用機械器具製造業	4.61	6.02	0.77
122	電気機械器具製造業	4.37	6.46	0.68
118	鉄鋼業	4.29	4.84	0.89
107	建設業	4.22	3.88	1.09
124	業務用機械器具製造業	4.20	6.41	0.65
143	その他のサービス業	4.08	5.06	0.81
138	広告業	4.01	2.43	1.65
108	製造業	3.97	5.16	0.77
119	非鉄金属製造業	3.55	4.46	0.80
117	窯業・土石製品製造業	3.30	4.95	0.67
152	医療、福祉業	3.27	2.93	1.12
112	木材・木製品製造業	3.21	3.46	0.93
158	純粋持株会社	3.19	62.08	0.05
161	学術研究、専門・技術サービス業(集約)	3.11	15.20	0.20
109	食料品製造業	3.09	2.91	1.06
120	金属製品製造業	3.06	4.07	0.75
113	パルプ・紙・紙加工品製造業	2.86	3.51	0.81
128	小売業	2.82	1.97	1.43
104	全産業（除く金融保険業）	2.75	3.74	0.73
129	卸売業・小売業(集約)	2.73	1.85	1.48
127	卸売業	2.68	1.77	1.51
130	不動産業	2.62	11.05	0.24
159	その他の学術研究、専門・技術サービス業	2.49	3.81	0.66
123	自動車・同附属品製造業	2.35	2.90	0.81
144	非製造業	2.31	3.20	0.72
153	教育、学習支援業	2.30	2.84	0.81
146	輸送用機械器具製造業(集約)	2.24	2.78	0.80
155	不動産業、物品賃貸業(集約)	2.20	8.85	0.25
132	水運業	2.18	2.95	0.74
151	その他の物品賃貸業	2.17	3.94	0.55
136	ガス・熱供給・水道業	1.80	2.33	0.77
137	サービス業(集約)	1.53	3.74	0.41
125	その他の輸送用機械器具製造業	1.13	1.50	0.75
149	物品賃貸業(集約)	0.77	2.70	0.29
150	リース業	0.63	2.44	0.26
114	印刷・同関連業	0.44	0.62	0.71
110	繊維工業	0.11	0.17	0.65
135	電気業	-0.04	-0.10	0.40
131	陸運業	-0.11	-0.20	0.55
134	運輸業、郵便業(集約)	-0.12	-0.20	0.59
141	娯楽業	-0.54	-0.95	0.57
133	その他の運輸業	-0.90	-1.42	0.63
157	生活関連サービス業、娯楽業(集約)	-1.88	-2.73	0.69
101	農業、林業	-1.97	-2.38	0.83
105	農林水産業(集約)	-2.03	-2.39	0.85
103	漁業	-2.27	-2.43	0.93
140	生活関連サービス業	-3.34	-4.04	0.83
139	宿泊業	-10.65	-25.06	0.42
156	宿泊業、飲食サービス業(集約)	-11.87	-18.06	0.66
148	飲食サービス業	-12.41	-16.33	0.76

ランキング下位の売上高営業利益率がマイナスの業種は、いち早く、コロナ禍からの悪影響を脱して、正常状態に回復してもらわないと分析できない。

総資本営業利益率は、売上高営業利益率と総資本回転率に分解できるため、この種の業種別データの解析の王道としては、以下の2つが存在する。

❶総資本営業利益率の高低が業種ごとに遍在する要因分析
❷要素分解した売上高営業利益率と総資本回転率の分布分析

今回は❷について着目して、「バブルチャート」を眺めると、定石通り、右肩下がりの曲線を観察することができる。

「広告業」「流通業」は薄利多売型の低マージン・高回転のビジネスモデル、一方で、「純粋持株会社」「鉱業、採石業、砂利採取業」「情報通信業」などは、高付加価値型の高マージン・低回転のビジネスモデルを採用していることが分かる。

2021年度の上位ランキングは以下の通り。

順位	業種	総資本営業 利益率(%)	ビジネスモデル類型
1	鉱業、採石業、砂利採取業	5.52	高付加価値型
2	情報通信業	5.29	高付加価値型
3	建設業	4.22	薄利多売型
4	広告業	4.01	薄利多売型
5	製造業	3.97	中間型

2021年度は概ね、高付加価値型のビジネスモデルの採用業種優位に動いた感がするが、通年とそれほど違わない。

しかし、「鉱業、採石業、砂利採取業」は天然資源を中心としたインフレの影響が、「情報通信業」は、ウィズコロナ下の新規需要をうまく捉えた成果が功を奏した模様だ。

シミュレーション

以下に、Excelテンプレートとして、FY17～FY22のファーストリテイリングの実績データをサンプルで表示している。

入力欄の青字になっている「期間」「営業収益」「営業利益」「総資産」に任意の数字・文字を入力すると、表とグラフを自由に操作することができる。

営業収益は売上高に、総資産は総資本へテンプレート内で読み替えている。なお、ファーストリテーリングはIFRS採用企業のため、営業利益には持分法損益など、金融費用以外の項目が含まれている。

どんな入力をしても、元ファイルが壊れることはない。入力し直したい、元に戻したい場合は、画面を更新（F5押下など）すれば、初期値に戻る。

自分の手元でじっくり検証したい場合は、上記のダウンロードボタンから、Excelをダウンロードすることをお勧めする。

FY20は新型コロナ禍により業績の落ち込みは仕方がない。それでも、FY20の一時的落ち込みを挟んで、売上高営業利益率はここ6年で最高値を更新中である。

にもかかわらず、総資本営業利益率は、新型コロナ禍前の水準にまで回復していない。

その大きな理由は、一貫して総資本回転率が悪化し続けていることが挙げられる。

一般的に、SPA（製造小売業）を含む流通業は、高い資本回転率により高い投資収益性を稼ぎ出していたはずで、勢い、低マージン率を許容するビジネスモデルの典型例だった。

なお、ファーストリテイリング自身はそう名乗っていないが、ファストファッション企業は、ベストプライス品の販売（薄利多売でもなく、高付加価値でもなくその中間）の購買層を狙ったものとされている。

であればこそ、ファーストリテイリングはそもそも薄利多売型（上記概念グラフの左上）より、真ん中かむしろ右下に近いところにポジショニングしているのだろうとの推測はできるが、これほどの総資本回転率の悪化が継続する事態は果たして大丈夫か（どこまで行くのかという不安という意味で）と考えざるを得ないかもしれない。

ヒントは、ファーストリテイリングの資産構成にある。本稿では、その詳細に踏み込むのは題意から大きく外れるため、概略に留めるが、ショールーミング対応、海外販路の拡大、情報-流通-決済インフラの構築のため、特に固定資産、リース資産、デリバティブ含む金融資産が倍々ゲームで膨らんでいる。

いくらか先行投資の部分が含まれているにもかかわらず、厚い自己資本にも守られつつ、売上高営業利益率が右肩上がりの現況が続く限り、この総資本回転率の悪化はそれほど悪い情報ではないようにも見受けられる。

参考サイト

同じテーマについて解説が付され、参考になるサイトをいくつか紹介しておく。

[財務諸表分析]比率分析指標の体系と一覧

1	財務諸表分析の理論	経営分析との関係、EVAツリー
2	成長性分析（Growth）	売上高・利益・資産成長率、持続可能成長率
3	流動性分析（Liquidity）	短期の支払能力、キャッシュフロー分析
4	健全性分析（Leverage）	財務レバレッジの健全性、Solvency とも
5	収益性分析（Profitability）	ROS、ROA、ROE、DOE、ROIC、RIなど
6	効率性分析（Activity）	各種資産・負債の回転率（回転日数）、CCC
7	生産性分析（Productivity）	付加価値分析、付加価値の分配
8	市場指標（Stock Market）	株価関連分析、株主価値評価