直接原価計算における固定製造間接費
背景にある考え方
直接原価計算（direct costing）あるいは変動原価計算（variable costing）において、固定製造間接費（fixed factory overheads）は、発生した期の期間原価（period cost）として報告される。
売上水準がどのレベルになるかにかかわらず、固定製造間接費はその全額が発生期の費用として損益計算書（P/L）に計上される。
※売上高の増減、言い換えると、操業度の水準によって発生金額が影響されずに一定（固定）であるからこそ、固定費なのである。
直接原価計算（変動原価計算）は、GAAPに基づく制度会計では認められない。GAAPは全部原価計算（absorption costing）を用いることを求めている。
それゆえ、直接原価計算（変動原価計算）に基づく原価や損益は、外部報告用の財務諸表には表れることはない。
しかしながら、多くの業績管理・経営管理の関係者にとって、直接原価計算（変動原価計算）による貢献利益方式のP/Lは、計数管理や業績評価に使いやすいツールであることが広く認められている。
内部管理目的に限れば、直接原価方式（変動原価方式）のP/Lが広く使われている。
直接原価計算（変動原価計算）と全部原価計算の違いは、「固定製造間接費」の扱いのみである。
全部原価計算において、固定製造間接費は、販売に至った製品にかかった部分だけが製品原価としてP/L上の期間費用として計上される。
直接原価計算（変動原価計算）において、在庫計算の対象になるのは変動製造間接費のみで、固定製造間接費は、当期に発生したものは全て期間原価として、P/L上の期間費用となる。
差異分析
全部原価計算の場合、固定製造間接費は在庫計算対象となるため、操業度（ここでは主に販売水準によるものとする）が予定レートと実際レートの違いに影響する。
固定製造間接費の予実差異の要因となるのは、実際原価計算の場合、
❶操業度差異
❷予算差異
の２つある。
❶操業度差異は、配賦レートは予定のままで、基準操業度の違い（予定操業度と実際操業度の差）から発生するものである。
❷予算差異は、予定（予算）と実際の発生額の差から発生するものである。
直接原価計算（変動原価計算）の場合、固定製造間接費は当期発生のものは全て、操業度に関係なく当期の期間原価となる。
そのため、固定製造間接費の予実差異の要因となるのは、実際原価計算の場合、
❶予算差異のみとなる（操業度差異は発生しない）。
※標準原価計算の場合は、上記以外に「❸能率差異」が発生する。詳細は別稿で解説する。
原価管理 Cost Management 体系
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