- ダウンロード元は当サイトと同じサーバ内です。
- 当サイトは、GDPR他のセキュリティ規則に則って運営されています。
- ダウンロードしたファイルは自由に改変して頂いて構いません。
- 本データの取り扱いは、原則としてMicrosoft サービス規約に準拠しています。
- 内容に関するご質問などは、こちらからお願いします。
計算式
現預金回転率は、企業が保有している現金・預金をどれだけ効率的に本業たるビジネスに活用して売上高を稼ぎ出しているかという観点から資金効率性を測る指標である。
日本語ではその他に「現金預金回転率」、英語では表題にもある「Cash Deposit Turnover Ratio」が一般的だが、その他に「Turnover of Cash Deposit」「Turnover Rate of Cash Deposit」という言い方もある。
また、とある一定期間の一定額の現預金額から、その何倍の売上高を生み出せるかを問うことは、売上高が増加していくためのスピード（所要時間）の長短も同時に見ていることにもなる。
この指標の単位は「回転」で、一単位の現預金から何単位の売上高を生み出せるかの効率を表す。
割り算の式の形から、「倍率」すなわち、「現預金の何倍の売上高を上げることができたか？」だと慣れないうちは理解しておけば、その内、「回転」としての感覚も養われていくかもしれない。
（但し、本義は年間売上高を稼得するために必要な現預金を何回転させたかを問うものである）
100を掛けて百分率（％）で表記することもある。
\( \displaystyle \bf 現預金回転率＝ \frac{売上高}{平均現預金} \)
P/L項目、ここでは売上高が1年未満の期間におけるものの場合は、年平均値に換算する必要がある。月次売上高ならば12倍、単四半期売上高ならば4倍する。
B/S項目、ここでは現預金には、平均残高（平残）を用いる。平均残高は、期首期末の平均値であり、（期首残高＋期末残高）÷２ で求める。
仮に、売上高が単四半期の場合、現預金も同じ単四半期の期首期末の値を用いて平均残高を計算する必要がある。年平均残高は用いない。但し、単四半期の計算結果は年平均のものとはかけ離れてしまうことには留意すべきである。
例
年間売上高 1200
期首現預金 100（3月決算の場合、4/1時点の在高）
期末現預金 300（3月決算の場合、3/31時点の在高）
\( \displaystyle \bf 現預金回転率＝ \frac{1200}{\left(\frac{100+300}{2}\right)} = \frac{1200}{200} = 6.0 回転\)
- 売上高：製商品・サービスを販売して得られる収益
- 現金：硬貨や紙幣といった貨幣（お金）のほかに、金融機関ですぐに換金できる通貨代用証券
- 邦貨・外貨、他人振出小切手、送金小切手、郵便為替証書、配当金領収書、期限の到来した公社債利札
- 預金：金融機関に預け入れている資金
- 銀行､信用金庫などの金融機関への預金(当座預金､普通預金､通知預金､定期預金､納税準備金､別段預金など)､郵便局の貯金(郵便貯金､郵便振替貯金)、信託銀行の金銭信託
定義と意味
現預金回転率は、「効率性分析」「Activity Ratio」のひとつである。
それ以外の資産項目と同様に、一定の売上高を稼ぐためにどれだけ貢献したかを回転率計算で示すものだが、売上稼得と現預金のB/S在高を直接関係づけるのは難しい。
なぜなら、現預金は待機資金や余剰資金としての性格が強く、直接的に事業に投下されて、ビジネスに活用されていると判断することが難しい勘定科目であるからだ。
これが売上債権や在庫ならば、正常営業循環の中にある資産項目として、ビジネスに直接的に利用されている資産項目の売上貢献度としてそれぞれの回転率を評価できる。
また、いざという時の支払い準備としての資金需要に応える予備資金の対売上高比率を示すものとしても、定義されている資金範囲が狭すぎる。現預金に換金性の高い有価証券を加えた手元流動性を利用した方が実務的である。
最後に、資金繰りの余裕度や負債返済能力を測るものとして、流動性分析の中に手元流動性を使用した分析指標が別途用意されている。
\( \displaystyle \bf 手元流動性比率=\frac{現金同等物+市場性のある有価証券}{年間売上高\div12}\)
\( \displaystyle \bf
ディフェンシブインターバル(日)=\frac{現金同等物+有価証券+Net売上債権}{1日当たり事業運営費}\)
\( \displaystyle \bf キャッシュ・インターバル・レシオ(日)=\frac{現金同等物+有価証券}{1日当たり事業運営費~~~~~~~~}\)
よって、現預金回転率を改めて分析する必要性は非常に低いものであると考えざるを得ない。
- 現預金は直接的に売上稼得に活用されているとは考えにくいため、回転率としての分析結果が有効な経営判断に使われることを想定しづらい
- 実務的には、待機預金・余裕資金としての定義として現預金では狭すぎて、有価証券などを含めた手元流動性の方が好ましい（現預金回転率より手元流動性回転率の方が使い勝手がまだましである）
- 売上高との相対比較による流動性を評価する指標ならば手元流動性比率、事業規模との相対比較による必要支出への支払い準備状況を判断する指標ならば、ディフェンシブ・インターバル・レシオ、キャッシュ・インターバル・レシオの方が使い勝手がある
解釈と使用法
ベンチマーキング指標
現預金回転率の値を大きくすることは、より小さい規模の現預金残高を有効活用してより大きい売上を稼ぐことを意味する。
現預金回転率は割り算の商だから、分子の売上高が増加すれば回転率自身も大きくなるし、分母の現預金残高が大きくなれば、回転率は逆に小さくなる。
一般的には、回転率系の経営指標の値は高ければ高いほど、良好な効率性を示すと解釈され、一方通行的により高くすることが望ましいと論評されることが多い。
但し、資金繰りが過度に悪化している企業がB/S上の現預金残高を余裕をもって保有しているとは考えにくく、いつ資金ショートを起してもおかしくない企業であるがゆえに、現預金回転率が高く計算されて、この指標単独評価では高評価を得る結果となる場合も十分に考えられる。
逆に、高業績が過ぎて、余裕資金が豊富過ぎて（いわゆるキャッシュリッチ企業）、手元の現預金を有効活用しきれずにB/S残高として多く残している企業は、現預金回転率が異常に低く（悪く）表示される。
そのため、ある程度、業種や企業規模ごとの適正値のレンジ幅をきちんと踏まえたうえで相対比較する準備作業が他の指標より強く意識せざるを得ない。
そういう前提を踏まえたうえで、
という一定の指標の量的評価を行うことはできる。
業界平均値の分析
前節で述べた通り、ベンチマーキング指標としての使用法では、現預金回転率は単純に高ければよいというわけではなく、適正値からの外れ具合を見れるようにしたい。そのためには、業種別の平均値が使い勝手の良い基準となることが多い。
2022年度『法人企業統計』から、現預金回転率の概算値を算出した。算出に当たって必要な指標はデータ項目の関係から下記のように定義した。
\( \displaystyle \bf 現預金回転率 = \frac{売上高}{平均現預金} \)
- \( \displaystyle \bf 平均現預金 = \frac{当期末残高+前期末残高}{2} \)
- 現預金 = 現金・預金
●業種別サマリ版ランキング
●業種別ランキング
●現預金回転率の散布図
ランキング表から分かることは、高い現預金回転率を示している「石油製品・石炭製品製造業」「ガス・熱供給・水道業」「電気業」「鉄鋼業」「非鉄金属製造業」は押しなべて現預金比率が著しく低い点が共通している。
いずれの業種も、取り扱い商材が流動性の高い商品市場に上場されているため、多額の決済用資金や予備的な資金準備が不要で、いつでも換金可能であるという特徴を持つ。
そのため、準備資金としての現預金勘定の総資産に対する構成比が他業種より相対的に低く抑制できるというわけだ。
散布図を眺めてみても、近似直線が右肩下がりであることが示す通り、計算ロジックそのままで、分子の現預金比率が小さい業種は現預金回転率が高い傾向にある（逆もまた真なり）。
よって、第２象限と第４象限にプロットされるのが一般的となる。
例外は「純粋持株会社」である。しかし、その特殊性も、純粋持株会社だけに勘定科目としての売上高がほとんどないことから、現預金比率が非常に小さいにもかかわらず、現預金回転率も最低ランクに位置していることが分かっているから通説を打ち破るような問題とはならない（真因が分かっている例外である）。
シミュレーション
以下に、Excelテンプレートとして、FY17～FY22のトヨタ自動車の実績データをサンプルで表示している。
入力欄の青字になっている「期間」「営業収益」「現金及び現金同等物」「総資産」に任意の数字を入力すると、表とグラフを自由に操作することができる。
これらの値は、EDINETにて公開されている有価証券報告書から取得したものである。
どんな入力をしても、元ファイルが壊れることはない。入力し直したい、元に戻したい場合は、画面を更新（F5押下など）すれば、初期値に戻る。
自分の手元でじっくり検証したい場合は、上記のダウンロードボタンから、Excelをダウンロードすることをお勧めする。
新型コロナ禍によるボラティリティ増大などのリスク対応のために、手元の資金準備を厚くしている影響で、グラフの観察期間中、一貫して現預金比率が上昇している。
そのため、計算ロジックに従って、セオリー通りに現預金回転率は一貫して下落している。
前章までに説明した通り、本指標に対する分析から有意義なインサイトを得るのは困難である。
但し、2022年度『法人企業統計』における「製造業」の平均6.29回転、「自動車・同附属品製造業」の平均7.94回転と比べると、トヨタ自動車の5.45回転は、資金を厚めにして慎重を期しているものという程度の推測は可能である。
AVERAGE関数、スパークスライン
参考サイト
同じテーマについて解説が付され、参考になるサイトをいくつか紹介しておく。
![[財務諸表分析]比率分析指標の体系と一覧](https://management-accounting.biz/wp-content/uploads/2020/07/financial-analysis-system.jpg)
[財務諸表分析]比率分析指標の体系と一覧
| 1 | 財務諸表分析の理論 | 経営分析との関係、EVAツリー |
| 2 | 成長性分析（Growth） | 売上高・利益・資産成長率、持続可能成長率 |
| 3 | 流動性分析（Liquidity） | 短期の支払能力、キャッシュフロー分析 |
| 4 | 健全性分析（Leverage） | 財務レバレッジの健全性、Solvency とも |
| 5 | 収益性分析（Profitability） | ROS、ROA、ROE、DOE、ROIC、RIなど |
| 6 | 効率性分析（Activity） | 各種資産・負債の回転率（回転日数）、CCC |
| 7 | 生産性分析（Productivity） | 付加価値分析、付加価値の分配 |
| 8 | 市場指標（Stock Market） | 株価関連分析、株主価値評価 |
コメント