株主資本回転率（Shareholders’ Equity Turnover Ratio）

計算式

株主資本回転率は、経営者が事業を行う「元手」という観点から、株主からの出資および過去の剰余金を内部留保させた合計額をどれだけ効率的に本業たるビジネスに活用して売上高を稼ぎ出しているかという資本効率性を測る指標である。

日本語では、類似用語に「自己資本回転率」「純資産回転率」がある。株主資本≒純資産≒自己資本 としてほぼ同義として用いられることが多い。しかし、これらは厳密には異なる資本概念としてそれぞれ定義できるので、実際の計算結果は異なる場合が多い。

英語では表題の他、「Equity Turnover Ratio」「Capital Stock Turnover」「Turnover Ratio of Owners’ Equity」「Ownership Capital Turnover Ratio」という言い方もある。

また、とある一定期間の一定額の株主資本から、その何倍の売上高を生み出せるかを問うことは、売上高が増加していくためのスピード（所要時間）の速さ（長短）も同時に見ていることになる。

この指標の単位は「回転」で、一単位の株主資本から何単位の売上高を生み出せるかの効率を表す。

割り算の式の形から、「倍率」すなわち、「株主資本の何倍・・の売上高を上げることができたか？」だと慣れないうちは理解しておけば、その内、「回転」としての感覚も養われていくかもしれない。

（但し、本義は年間売上高を稼得するために必要な株主資本を何回転させたかを問うものである）

100を掛けて百分率（％）で表記することもある。

P/L項目、ここでは売上高が1年未満の期間におけるものの場合は、年平均値に換算する必要がある。月次売上高ならば12倍、単四半期売上高ならば4倍する。

B/S項目、ここでは株主資本には、平均残高（平残）を用いる。平均残高は、期首期末の平均値であり、（期首残高＋期末残高）÷２　で求める。

仮に、売上高が単四半期の場合、自己資本も同じ単四半期の期首期末の値を用いて平均残高を計算する必要がある。年平均残高は用いない。但し、単四半期の計算結果は年平均のものとはかけ離れてしまうことには留意すべきである。

例
年間売上高　1200
期首株主資本　100（3月決算の場合、4/1時点の在高）
期末株主資本　300（3月決算の場合、3/31時点の在高）
\( \displaystyle \bf 株主資本回転率＝ \frac{1200}{\left(\frac{100+300}{2}\right)} = \frac{1200}{200} = 6.0 回転\)

定義と意味

指標としての意味

株主資本回転率は、「効率性分析」「Activity Ratio」の代表的なもののひとつである。

増資や内部留保の増加など、株主資本が増加することで株主資本回転率は低下し、赤字による内部留保の取り崩しや現金配当などの社外流出、自己株式取得などで株主資本が減少すれば株主資本回転率は上昇する。

企業が株主資本と同額の売上高を稼げれば、株主資本を1回分使用して売上を稼いだという風に解する。株主資本の2倍の売上高を稼げれば、株主資本を2回分使用して売上を稼いだことになる。

この単位の数え方は、投資→投資リターンの回収を、株主資本の在高→売上高 という関係に擬していることによる。

売上高として投資回収された金額を再び事業資産に投下して次のビジネス起ち上げ（または継続）することで、次の売上高を稼ぎ、またその稼ぎをさらにその次の売上高を稼ぐために投資したとなれば、

という投資サイクルを形成すると考えられる。

この時、配当金による社外流出とか追加投資による増加分とか小難しいことは一旦脇に置いて、株主資本としての初期投資額をそのまま繰り返し活用して、初期投資額と同額の売上高1と売上高2と売上高3を稼いだとすれば、3÷1＝3回転 と簡明に回転計算ができる。

貸借対照表（B/S）の借方に位置する各資産項目を用いて計算される、流動資産回転率、棚卸資産回転率、売上債権回転率などとは異なり、個別の資産アイテムがどれだけ売上稼得に貢献したのかを測るというより、株主の払込金である資本金及び資本準備金などが、どれだけの売上を稼得できたかという視点で資金効率性を測ることを主眼とする。

株主資本と自己資本の違い

大多数のWeb上の記事や教科書でも、財務諸表の解説書でもない限り、特に財務分析の分野においても、「純資産＝自己資本＝株主資本」という通説は非常に根強いものがある。

株主資本(かぶぬししほん)

株主資本は、貸借対照表の資本の部の合計であり、「自己資本」、「純資産」ともいいます。
内容は、株主の払込金である資本金及び資本準備金と、過年度からの利益の蓄積である利益準備金及びその他剰余金で構成されており、このことからも、株主資本は「株主のもの」であるといえます。
この株主資本は、経営者が事業を行う「元手」という観点から、「株主資本利益率」、「株主資本配当率」といった収益性や株主への還元状況をみる指標に、また、借入金や買掛金などのように返済・支払を要しない資金であることから「株主資本比率」といった財務構成面からみた安全性指標に利用されており、さらに、「1株当たり株主資本」として持分証券である株式の投資価値を測定する指標としても利用されています。

株主資本(かぶぬししほん)｜用語集｜日本取引所グループ

大凡の考え方としては、「純資産＝自己資本＝株主資本」でも問題ないが、制度会計における勘定科目の定義や、実際にITで財務分析環境を構築する際には、そのような曖昧な括りでは支障が大きい。

結論から言うと、日本の会計基準（J-GAAP）では、「企業会計基準第 5 号 貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準」により、それらの違いは明確に定義されている。

そして、多数意見（通説）では、上記定義式の２つ目から、

と導くのが一般的となっている。

よって、株主資本は、その他包括利益累計額を含むその他の資本要素以外の勘定科目から構成されていることは自明だから、

と明確に定義することができる。

この辺りの詳細（IFRs適用会社の例など含む）は「自己資本比率（Equity Ratio）」を参照して頂きたい。

株主資本利益率の厳正な計算式

さて、自己資本の場合は、有名な自己資本利益率（ROE）に用いられることもあり、次の展開式がデュポンツリー（デュポンチャート）として提示されることが一般的である。

この時、制度会計の厳正な勘定科目定義には拘らずに、大まかな財務分析のセオリーに従えば、純資産≒自己資本≒株主資本 と置くことができるから、上式を株主資本利益率に置き換えたとしても、ほぼ同じ計算式として解せるはずだ。

しかし、敢えて、純資産でも自己資本でもなく、株主資本を用いる場合には、株主資本にきちんと対応した利益概念を用いたいとする考えも否定されるべきではない。

P/L項目である当期純利益をB/S項目である株主資本で割り算して求められるROI系の指標は、きちんと分子分母の出所が対応している必要がある。

それは、売上高営業利益率は分子分母の対応が取れているが、売上高経常利益率は、経常利益を構成する営業外損益が必ずしも売上高経由ではないため（段階利益計算において売上高と並列関係にある営業外収益、営業外費用が源泉となる）、分子分母の対応が厳正には取れていないことと同じ論点が存在するということだ。

上表を見て頂ければ一目瞭然で、

❶ROE計算には、本当は親会社帰属分の利益概念を当てるべき
❷自己資本利益率と株主資本利益率の計算の差異は、分母以上に、分子に持ってくる利益概念の差の方が大きい
❸純資産利益率の計算の論点は、株式引受権と新株予約権の額を分母から控除するか否かである

これはあまり世の中で指摘されておらず、論点となっていないことが不思議なくらいのマグニチュードを持っていると考える。

日本の学会及び実務界では、当期業績主義がまだ主流のようで、包括利益を積極的に活用するという機運が少ないように見受けられる。また、株主権の厳正な取り扱いに不慣れなせいで、未だ、株主帰属分のシステムが浸透していないようにも見受けられる。

解釈と使用法

ベンチマーキング指標

株主資本回転率の値を大きくすることは、より小さい規模の株主資本を有効活用してより大きい売上を稼ぐことを意味する。

株主資本回転率は割り算の商だから、分子の売上高が増加すれば回転率自身も大きくなるし、分母の株主資本が大きくなれば、回転率は逆に小さくなる。

一般的には、回転率系の経営指標の値は高ければ高いほど、良好な効率性を示すと解釈され、一方通行的により高くすることが望ましいと論評されることが多い。

但し、「ROE」を株主資本で計算した場合、ROI系の指標を想定した場合、株主資本回転率はその一変数に過ぎない。

ここから、例えば製品差別化による高マージンが得られるビジネスと、薄利多売でマージンより量販を信条とするビジネスとでは、目標とすべき株主資本回転率にある程度の幅が生じていることは想像に難くない。

それゆえ、業種や企業規模ごとの適正値のレンジ幅をきちんと踏まえたうえで、

逆に、株主資本回転率が大きくなると、一単位の売上高を稼ぐために必要な株主資本への投資額を節約でき、同時に現金を回収するまでの期間を短くすることが可能になるため、

という一定の評価を行うことができる。

業界平均値の分析

前節で述べた通り、ベンチマーキング指標としての使用法では、株主資本回転率は単純に高ければよいというわけではなく、適正値からの外れ具合を見れるようにしたい。そのためには、業種別の平均値が使い勝手の良い基準となることが多い。

2022年度『法人企業統計』から、株主資本回転率の概算値を算出した。算出に当たって必要な指標はデータ項目の関係から下記のように定義した。

上記の株主資本の定義は、法人企業統計自身が算出している株主資本の定義と同様のものである。なお、自己株式は、この統計上は負数扱いとなっているため、実際の計算手順は加算している。

●業種別サマリ版ランキング

●業種別ランキング

●自己資本回転率の散布図

法人企業統計のデータ網羅性から、当期純利益をそのまま共通で使用しているため、株主資本回転率の業種別分析は、自己資本回転率のそれとほぼ同様である。

詳細は「自己資本回転率（Capital Turnover Ratio）」を参照して頂きたい。

シミュレーション

以下に、Excelテンプレートとして、FY17～FY22のダイキン工業の実績データをサンプルで表示している。

入力欄の青字になっている「期間」「売上高」「親会社株主に帰属する当期純利益」「株主資本」に任意の数字を入力すると、表とグラフを自由に操作することができる。

これらの値は、EDINETにて公開されている有価証券報告書から取得したものである。

どんな入力をしても、元ファイルが壊れることはない。入力し直したい、元に戻したい場合は、画面を更新（F5押下など）すれば、初期値に戻る。

自分の手元でじっくり検証したい場合は、上記のダウンロードボタンから、Excelをダウンロードすることをお勧めする。

ダイキン工業をケースに選んだのは、日本基準（J-GAAP）による財務諸表表示がなされていることからだ。

日本の会計基準の場合、株主資本はそのまま表示勘定科目として取得することが容易である。

ダイキン工業の株主資本と自己資本は、「その他の包括利益累計額」が僅少であるため、ほぼ同じ金額となっている。そのため、本稿の分析結果も自己資本回転率とほぼ同様である。詳細は、「自己資本回転率（Capital Turnover Ratio）」を参照して頂きたい。

参考サイト

同じテーマについて解説が付され、参考になるサイトをいくつか紹介しておく。

[財務諸表分析]比率分析指標の体系と一覧

1	財務諸表分析の理論	経営分析との関係、EVAツリー
2	成長性分析（Growth）	売上高・利益・資産成長率、持続可能成長率
3	流動性分析（Liquidity）	短期の支払能力、キャッシュフロー分析
4	健全性分析（Leverage）	財務レバレッジの健全性、Solvency とも
5	収益性分析（Profitability）	ROS、ROA、ROE、DOE、ROIC、RIなど
6	効率性分析（Activity）	各種資産・負債の回転率（回転日数）、CCC
7	生産性分析（Productivity）	付加価値分析、付加価値の分配
8	市場指標（Stock Market）	株価関連分析、株主価値評価