原価計算基準一一材料費計算（二）材料の実際消費量

原文
解説
1. 継続記録法と棚卸計算法
2. 継続記録法と棚卸計算法の比較
ポイント
1. 逆計算法
2. 棚卸計算法による材料元帳の例
原価計算基準逐条詳解

原文

(二)　材料の実際の消費量は、原則として継続記録法によって計算する。ただし、材料であって、その消費量を継続記録法によって計算することが困難なもの又はその必要のないものについては、たな卸計算法を適用することができる。
第二章　実際原価の計算｜原価計算基準

解説

継続記録法と棚卸計算法

直接材料費・補助材料費など、金額的に重要で出入記録（受払記録）をつけるべきものに関して、実際消費量を把握・算定する方法として、継続記録法と棚卸計算法がある。

定義

継続記録法
- 払出の都度その数量を記録し、原価計算期末において払出数量の合計をもって実際消費量を算定する方法
棚卸計算法
- 払出の都度記録は行わず、期首在高と当期の受入数量の合計から、期末の実地棚卸数量を控除することで実際消費量を算定する方法

原価計算基準では、継続記録法を原則とし、❶継続記録法の採用が困難なもの、❷継続記録法の採用が不要なものについては、例外として棚卸計算法を適用するとしている。

【原則】継続記録法
　　　　実際消費量 = 記録された払出数量の合計

【例外】棚卸計算法
　　　　実際消費量 = 期首数量 + 当期受入数量－期末実地棚卸数量

継続記録法が困難なものとは、物理的実体がなかったり、数量の把握が面倒な不定形のことである。代表例として常温では液体や気体の形で保持されるものと理解するのが早い。

継続記録法が不要とあるのは、金額的に僅少で重要性がないもののことである。グリースやボルト・ナットの類と考えておけばよいだろう。

継続記録法と棚卸計算法の比較

#	継続記録法	棚卸計算法
1	計算が正確である	あくまで推定消費量である
2	実地棚卸により棚卸減耗の把握が可能	実地棚卸では棚卸減耗の把握が不可能
3	材料在高の継続的な測定ができる	期中では、材料在高の測定ができない
4	目的別・用途別の測定ができる	目的別・用途別の測定ができない
5	手間がかかる	手間がかからない

項番１から４は、継続記録法のメリットであり、項番５のみが棚卸計算法のメリットである。一方のメリットは他方のデメリットなので、厳格で正確な材料消費量を求めるために、継続記録法が原則とされるが、そこまで管理工数をかけられないものに限定して、例外的に棚卸計算法の採用が認められるのはこのメリット/デメリットの対比からわかる。

ポイント

逆計算法

なお、原価計算基準では触れられていないが、継続記録法と棚卸計算法の他に、逆計算法というものがある。

製品別材料標準消費量 = 製品完成量 × 製品１単位の製造に要する材料標準消費量

こう表記するといささか取っ付き難くくなるが、例えば、製品１個当たり10kg の消費量であるという関係が一定程度保たれている場合、製品10個ならば、10個×10kg＝100kg の実際消費量になるだろうと推定する方法である、といえば理解が早いかもしれない。

なお、上記の「材料標準消費量」を「材料見積消費量」にしても、製品別材料見積消費量として計算することは可能だ。何を基準に推定しているかの違いにすぎない。

ではなぜ、こうした標準消費量や見積消費量を用いた逆計算法が「基準一一（二）」で設定されていないのだろうか？

答えは至極簡単だ。なぜなら、この「基準一一（二）」は「第二章実際・・原価の計算」に含まれており、標準・・原価は「第三章標準原価の計算」にて解説されるべきものだからだ。

また、見積概念については、文言として、基準内では「二八副産物等の処理と評価」「二九連産品の計算」「三五仕損費の計算および処理」「四〇標準原価算定の目的」などに登場する。しかし、「見積原価計算」自体は原価計算基準の枠外である。

棚卸計算法による材料元帳の例

一般的には、材料元帳の使用は、継続記録法に限定したものと理解されている。しかし、棚卸計算法を採用していたとしても、材料消費金額の算定のために材料元帳を利用することも多い。

日付	摘要	注文書No.	数量	単価	金額
9/1	前月繰越		100kg	@10	1,000円
9/3	受入	1020	240kg	@11	2,640円
9/17	受入	1022	160kg	@16	2,560円
	合計		500kg	@12.4	6,200円
9/30	実地棚卸		50kg	@12.4	620円
9/30	当月消費		450kg	@12.4	5,580円
10/1	前月繰越		50kg	@12.4	620円