原価計算基準 三二 直接費の賦課

原文
解説
1. 個別原価計算における直接費の認識方法
ポイント
1. 直接費の認識タイミング
2. 自家生産材料
原価計算基準逐条詳解

原文

三二直接費の賦課

　個別原価計算における直接費は、発生のつど又は定期に整理分類して、これを当該指図書に賦課する。

(一)　直接材料費は、当該指図書に関する実際消費量に、その消費価格を乗じて計算する。消費価格の計算は、第二節一一の(三)に定めるところによる。

　自家生産材料の消費価格は、実際原価又は予定価格等をもって計算する。

(二)　直接労務費は、当該指図書に関する実際の作業時間又は作業量に、その賃率を乗じて計算する。賃率の計算は、第二節一二の(一)に定めるところによる。

(三)　直接経費は、原則として当該指図書に関する実際発生額をもって計算する。
第二章　実際原価の計算｜原価計算基準

解説

個別原価計算における直接費の認識方法

個別原価計算は、直接費は製造指図書（原価集計票）に賦課（直課）し、間接費は製造指図書（原価集計票）に配賦することになる。ここでは直接費の集計方法を具体的に指示している。

原則として本規定は「基準一一材料費計算」「基準一二労務費計算」「一三経費計算」の構成をなぞっている。

基準三二	参照先	内容
(一)　直接材料費	一一（一）実際材料費の計算	実際数量 × @消費単価
	一一（二）材料の実際消費量	継続記録法/棚卸計算法
	一一（三）材料の消費価格	購入原価または予定価格
(二)　直接労務費	一二（一）直接工の労務費	支払賃金＝作業時間 × 賃率または支払賃金＝作業量 × 賃率予定賃率を容認
(三)　直接経費	一三経費計算	原則は実際発生額予定価格（予定額）を容認

これらを、特定製造指図書に集計される形に改めて整理すると下記の通り。

直接材料費 = 当該製造指図書に関する実際消費量 × 消費価格
- 原則：実際価格
- 容認：予定価格等
直接労務費 = 当該製造指図書に関する実際作業時間 × 消費賃率
- 原則：実際賃率
- 容認：予定賃率
直接経費 = 当該製造指図書に関する発生額
- 原則：実際発生額
- 容認：予定額・予定価格を用いた価額

まとめ

個別原価計算において、直接費は、製造指図書（原価集計票）に賦課（直課）される
1. 直接材料費 ＝製造指図書に集計された消費量 × 消費単価
2. 直接労務費 ＝製造指図書に集計された作業時間 × 賃率
3. 直接経費（外注加工費等）＝製造指図書に集計された発生額

原価計算基準一一材料費計算（一）実際材料費の計算

原文一一材料費計算(一)　直接材料費、補助材料費等であって、出入記録を行なう材料に関する原価は、各種の材料につき原価計算期間における実際の消費量に、その消費価格を乗じて計算する。第二章　実際原価の計算｜原価計算基準解説材料勘定から材料費へ自...

原価計算基準一二労務費計算（一）直接工の労務費

原文一二労務費計算(一)　直接賃金等であって、作業時間又は作業量の測定を行なう労務費は、実際の作業時間又は作業量に賃率を乗じて計算する。賃率は、実際の個別賃率又は、職場もしくは作業区分ごとの平均賃率による。平均賃率は、必要ある場合には、予定...

原価計算基準一三経費計算

原文一三経費計算(一)　経費は、原則として当該原価計算期間の実際の発生額をもって計算する。ただし、必要ある場合には、予定価格又は予定額をもって計算することができる。(二)　減価償却費、不動産賃借料等であって、数ヶ月分を一時に総括的に計算し又...

ポイント

直接費の認識タイミング

本規定は、実はさらっと恐ろしいことをいっている。

直接費は、発生のつど又は定期に整理分類して、これを当該指図書に賦課する

「基準三一個別原価計算」で説明したように、個別原価計算では、完成品原価と期末仕掛品の区別（原価配分）は、原則として製造指図書単位で、それが完成（生産完了）になっていれば全額完成品原価とし、それが未完成（生産未了）であれば、その全額が期末仕掛品原価と判定される。

つまり、原価配分基準（原価配分作業）と、原価集計基準（原価集計作業）とは完全に切り離されている。

乱暴に言ってしまうと、生産完了となった瞬間に、その対象となった製造指図書（が指定する原価集計票）にそれまでに集計済みコストの全額がその中身が何であろうと、どういう状態であろうとお構いなしに完成品原価と判定されてしまうということだ。

総合原価計算のように、いったん原価集計した後に、どっこいしょと完成品と期末仕掛品に配分（分割）する連続した作業イメージとは全く異なるのである。

個別原価計算の場合は、直接材料費の場合は出庫票、直接労務費の場合は作業時間報告書、直接経費（外注加工費など）の場合は経費伝票（支払伝票）が特定の製造指図書に紐づけられた瞬間に当該直接費の紐づけ（直課）が完了する。

もちろん、常備材料の払出価格や直接工賃金は、たいていは原価計算期間末である月末時点に行われる月次バッチ処理（月次締処理）を経た後に定まるとしても、予定価格・予定賃率をもってすれば、出庫タイミング・作業実施タイミングで最悪でも予定原価が明らかとなる。

月次締め作業により、実際払出単価や実際賃率が定まって、実際原価に置き換わっていく様を「定期に整理分類」という文言が指しているものと解してよい。

少しでも早いタイミングで原価見込が出れば、月次決算見込みが早期に把握でき、それは期中業績予測（損益予測）に役立てられる。

個別原価計算が扱う建設物件やプロジェクトは巨額受注ものとなることが多く、複数会計期間を跨ぐ長期契約（長期的工期）となるものも多い。であれば余計に、少しでも早く、少しでも精度が高い総発生原価見込額が手中に収まることが望ましい。

完工期（最終納品日）までの猶予期間が長ければ長いほど、スケジュール遅延やコストダウンに対する打ち手の効果が大きくなるからだ。

個別原価計算を効果的に運用するポイントのひとつに、（用語は各社ばらばらで統一されてはいないけれど）見積原価⇒予定原価⇒実際原価というふうに、工期中（生産期間中）の各フェーズごとに徐々に精度が高まる原価情報に、洗い替えされていく仕組みづくりがある。

例）工場建設案件の個別原価計算

物件構成	1期	2期	3期	4期
建屋	予定原価 3,210	実際原価 3,320	実際原価 3,400 （後原価 80）	実際原価 3,400
製造設備据付	見積原価 2,000	予定原価 1,890	実際原価 1,910	実際原価 1,910
電気工事	見積原価 1,000	予定原価 1,150	実際原価 1,050	実際原価 1,050
制御測定機器据付	見積原価 1,000	見積原価 1,000	予定原価 1,230	実際原価 1,180
現場調整・品質保証	見積原価 1,000	見積原価 1,000	予定原価 1,050	実際原価 1,030
合計	見積原価 8,210	見積原価 8,360	予定原価 8,640	実際原価 8,570