原価計算基準一四費用別計算における予定価格等の適用

原文
解説
1. 本規定の意図するもの
ポイント
1. 価格と消費量の違い
原価計算基準逐条詳解

原文

一四費用別計算における予定価格等の適用

　費目別計算において一定期間における原価要素の発生を測定するに当たり、予定価格等を適用する場合には、これをその適用される期間における実際価格にできる限り近似させ、価格差異をなるべく僅少にするように定める。
第二章　実際原価の計算｜原価計算基準

解説

本規定の意図するもの

「基準四（一）実際原価と標準原価 1.実際原価」では、「原価を予定価格等をもって計算しても、消費量を実際によって計算する限り、それは実際原価の計算とされている。ここで予定価格とは、将来の一定期間における実際の取得価格を予想することによって定めた価格をいう」と規定し、実際原価計算において予定価格の使用を認めている。

さらに、費目別計算においては、

の各項にて、予定価格（予定賃率）の使用を容認している。

❶計算の迅速化、❷製品原価の正常性の確保、を主目的として、あくまで実際原価計算の枠内で予定価格等の使用が容認されているのだから、結局のところ、実際原価と予定原価が大きく乖離して多額の予定差異を処理しなければならないとしたら、速報値といえども、予定価格を使用した会計報告の信憑性が疑われることになり、引いては実際原価そのものの妥当性まで疑われる恐れが生じる。

そのため、予定価格等の濫用を事前に防止するために、本規定が設定されていると一般には解されている。

ポイント

価格と消費量の違い

一般的に、消費量と異なり、価格については外部的要因による影響が大きく、責任会計上も、例えば外部仕入材料について、仕入価格の変動は市場の実勢価格によるところが大であり、購買部門の担当者が責任をとれる範囲ではないと理解される。よって、価格差異はしばしば管理不能差異と位置付けられる。

四七原価差異の会計処理

(一)　実際原価計算制度における原価差異の処理は、次の方法による。

（中略）

3. 予定価格等が不適当なため、比較的多額の原価差異が生ずる場合、直接材料費、直接労務費、直接経費および製造間接費に関する原価差異の処理は、次の方法による。(1)　個別原価計算の場合　次の方法のいずれかによる。イ　当年度の売上原価と期末におけるたな卸資産に指図書別に配賦する。ロ　当年度の売上原価と期末におけるたな卸資産に科目別に配賦する。(2)　総合原価計算の場合　当年度の売上原価と期末におけるたな卸資産に科目別に配賦する。
第五章原価差異の会計処理｜原価計算基準

「四七原価差異の会計処理（一）3.」にあるように、予定価格等が不適当なことを理由に比較的多額の原価差異が発生した時の会計処理が説明されているが、厳密に価格差異が云々とは明示していない。

しかしながら当然に、異常と認められる差異については、非原価項目として扱われるべきである。

四七原価差異の会計処理

(二)　標準原価計算制度における原価差異の処理は、次の方法による。

数量差異、作業時間差異、能率差異等であって異常な状態に基づくと認められるものは、これを非原価項目として処理する。
第五章原価差異の会計処理｜原価計算基準

ここに、価格差異は明示されていない（「等」が付けられているが）。

一般的には次の理由（and/or）から、原価計算基準では、異常な価格差異（単価差異）についての処理に関する規定は明示されていないと解されている。

理由

実務上、その把握が困難である
原価差異が異常なのではなく、予定価格等の設定が不適当な場合も考えられる
- なぜなら、基準一四にあるとおり、予定価格は可能な限り実際価格に近似させるべきだから
価格（単価）は、社外で決定されることが多いため、価格差異（単価差異）は、全て製品原価性を有する管理不能差異であると考えられる（⇒差異報告されても原価改善の方策がない）