原価計算基準四五（三）実際原価計算制度における材料消費価格差異

原文
解説
1. 材料消費価格差異の計算
2. 材料消費価格差異の意義
ポイント
1. 材料消費価格差異の処理
2. 補助材料の処理
原価計算基準逐条詳解

原文

四五実際原価計算制度における原価差異

　実際原価計算制度において生ずる主要な原価差異は、おおむね次のように分けて算定する。

(三)　材料消費価格差異

　材料消費価格差異とは、材料の消費価格を予定価格等をもって計算することによって生ずる原価差異をいい、一期間におけるその材料費額と実際発生額との差額として算定する。
第四章原価差異の算定および分析｜原価計算基準

解説

材料消費価格差異の計算

実際原価計算制度における材料消費価格差異は、倉庫から材料を生産現場へ払い出した（倉出くらだしした）時点で材料を消費したと考えて、その払出価格に対する実際価格と予定価格の差から算出する。

材料消費価格差異＝ (予定価格 – 実際価格) × 実際数量

例）
予定価格：@100円/個
実際価格：@102円/個
実際消費数量：50個

材料消費価格差異＝ (@100円/個ー @102円/個) × 50個 = @▲2円/個 × 50個 = ▲100円

材料消費価格差異の意義

材料消費価格差異の親戚に材料受入価格差異がある。材料の消費時点（倉庫から生産現場等への払出時）より、材料購入時点の方が早いため、材料受入価格差異の方がより早期に価格差異が判明するというメリットを持つ。各債の把握タイミングの早期化という視点から、材料消費価格差異は一歩譲らざるを得ない。

さらに、材料勘定の受払いについて、受けは実際価格で、払いは予定価格と泣き別れになるから、材料受入価格差異を導入した場合のように、受払い共に予定価格に統一することで、計算記帳事務が簡略化・迅速化できる効果も物足りない。

ただし、予定価格で材料消費額を評価するということは、責任会計上の重要な意味を持つ。材料消費価格差異は、材料消費の全量に渡って発生する価格差異（単価差異）であるから、生産現場の管理者は、その価格差異のいわれなき発生原因に対する説明責任（accountability）から解放される。

材料の購入単価の変動は一義的には購買部署の会計責任であるから、生産現場の管理者としては、生産効率（つまり作業時間の長短）や作業品質（歩留まりなど）に集中できるし、その責任と権限内に限った会計責任を負うだけでよくなるから、業績管理制度に対する納得感もモチベーションも高く維持できる。

まとめ

材料消費価格差異 = （予定消費価格－実際消費価格）× 実際消費数量
材料消費価格差異の意義
1. 材料受入価格差異と比べて、価格差異が判明するのが遅れる
2. 材料勘定の記帳について簡略化・迅速化できる効果は薄い
3. 材料価格に関して、購買部門と生産部門の会計責任を明確にできる

材料受入価格差異と材料消費価格差異｜知っとく会計学-原価計算

標準原価計算における材料受入価格差異と材料消費価格差異について解説しています。

ポイント

材料消費価格差異の処理

処理方法については、材料受入価格差異の運用と絡めて、凡そ４パターンに類型化できる。

（パターン1）材料の消費時点で価格差異を把握 – 全額売上原価処理
（パターン２）材料の消費時点で価格差異を把握 – 按分処理
（パターン３）材料の消費時点で価格差異を把握 – 価格差異引当金勘定を使用
（パターン４）材料受入価格差異の単独使用
（パターン５）材料受入価格差異と材料消費価格差異の併用

（パターン１）（パターン２）（パターン３）は、共に材料消費価格差異を単独運用するケースになる。

算出された差異の期末処理について、「基準四七（一）1.」の指示に従い、原則として全額を当期の売上原価に賦課すれば（パターン１）となり、売上原価と期末棚卸資産に按分すれば（パターン２）となる。

（パターン３）は、売上原価と期末棚卸資産の按分に材料消費価格差異引当金勘定を用いたトリッキーな手法となる。

（パターン４）は、材料消費価格差異を全く使わないケースで、（パターン５）は、材料受入価格差異との併用ケースとなる。

いずれも、「基準四五（二）材料受入価格差異 – 材料受入価格差異の処理」にて解説済みである。説明重複を避けるため、詳細はそちらを参照して頂きたい。

雰囲気を感じるため、（パターン１）の図解のみ下記に示す。

材料消費価格差異の会計処理は、
1. 全額を発生年度の売上原価に賦課する（基準四七（一）1.による原則法）
2. 当期の売上原価と期末棚卸資産とに按分する
  1. （原則法）それぞれの勘定科目へ配分して実際価格にてころがし計算を行う
  2. （簡便法）いったん期末棚卸資産へ割り振った分は翌期に全額を売上原価に振り替える